試練はあっても挫折はない。鄭周永(チョン・ジュヨン)前現代グループ名誉会長の自叙伝の題名だ。この神話は、1953年高霊(コリョン)橋の工事から始まった。智異(チリ)山の共匪(共産主義ゲリラ)討伐用として李承晩(イ・スンマン)政権が特別に発注した事業だ。当時の技術と設備では不可能と言われていた工事を現代が請け負った。途中で貨幣改革で通貨の価値までもが下がり、不渡り寸前に追い込まれた。
現代はこの危機を体を張って乗りきった。全職員が私財を持ち寄り、銀行の借金を一挙に返済したのだ。鄭前会長はもちろん、弟である仁永(インヨン)、順永(スンヨン)会長が住んでいた家までも売ったのだった。初代家臣グループの崔基浩(チェ・ギホ)、金永柱(キム・ヨンジュ)も財産を全部投げ出した。今日の現代はこのような試練を乗り越えて立ち上がった企業である。
流動性危機に直面している現代が13日、自助案を出した。わが国の経済の最大の伏兵である現代危機が果たして終息を迎えることができるかどうかが最大の関心事だ。主な債権銀行は一応この自助案を受け入れた。高霊橋建設の時のような悲壮な覚悟が欲しかったという気がしないわけでもないが、それなりの努力をした痕跡がうかがえる。
判断は市場がするだろう。14日から開かれる金融及び外貨市場を鋭意注視する必要がある。今週1週間は現代の株と債権の需給動向から目を話せないだろう。売却対象の資産に対する反応も注目される。外国人投資家の動向が特に重要だ。
石油価格の上昇も今週の大きな争点だ。低物価‐低金利の政策基準も変えるかも知れない要素だ。陳稔(チン・ニョム)新経済チームの動向もやはり注目される。後半戦に入った国民の政府の新しい政策の方向がはっきりするだろう。長官たちの一挙手一投足に注目する必要がある。財界との対話の再開があるかどうかが特に注目されている。新内閣はまた、近いうちに市場に融和的な政策を発表する予定だ。公取委の4大グループ不当内部取引調査は16日始まる。
△次世代移動電話(IMT-2000)事業権争い △ヨーロッパ産豚肉の輸入再開 △ベンチャー企業の活性化 △開城（ケソン）工業団地の後続処置 △鄭周永前会長の健康問題等も話題になるだろう。
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