米半導体大手のブロードコムが引き起こした「人工知能（ＡＩ）バブル論」を受け、ＫＯＳＰＩは５％を超える急落となった。投資心理が冷え込んだ外国人投資家が「セル・コリア（韓国株の売り越し）」を続けたことで、対ドルウォン相場は金融危機後初めて１ドル＝１５４９ウォンまでウォン安が進み、仁川（インチョン）国際空港の両替窓口では１ドル＝１６００ウォンを超える水準を記録した。
５日のＫＯＳＰＩは前営業日比４７８．８２ポイント（５．５４％）安の８１６０．５９で取引を終えた。取引開始直後から外国人投資家の売り注文が膨らみ、午前９時８分にはプログラム売り注文の一時停止措置（売りサイドカー）が発動された。今年に入って１０回目の売りサイドカーとなった。
この日、市場を揺るがした要因は「ブロードコム・ショック」だった。ブロードコムは会計年度第２四半期（２～４月）の決算で好業績を発表したものの、ＡＩ半導体事業の実績と見通しが市場の期待に届かなかった。４日のニューヨーク株式市場では同社株が１２．６％下落し、時価総額２８５０億ドル（約４３８兆ウォン）が吹き飛んだ。１日当たりの時価総額減少額としては米企業史上４番目の大きさだった。
ブロードコムのＡＩ半導体事業見通しの失速を受け、上昇を続けていたメモリ関連株にも売りが広がった。さらに、エヌビディアの次世代ＡＩアクセラレーター「ベラ・ルービン」に搭載されるメモリ容量が減少する可能性があるとの一部の見方も重なった。マイクロン（マイナス７．７４％）やサンディスク（マイナス３．９２％）の株価下落に続き、５日のＫＯＳＰＩ市場では三星（サムスン）電子（マイナス６．４０％）とＳＫハイニックス（マイナス９．９２％）がそろって急落した。全般的にリスク資産への選好心理が冷え込み、ＫＯＳＤＡＱ指数も４．５％安の１００２．４４で取引を終えた。ＫＯＳＤＡＱ指数は取引時間中に９９２．８まで下落し、３月４日以来約３カ月ぶりに心理的節目の１０００を一時割り込んだ。
資本市場研究院のイ・ヒョソプ先任研究委員は「半導体産業のピークが予想より早く訪れるのではないかとの懸念が強まり、株価が大きく揺れた」とし、「ウォン安が進むと為替差損を避けるため外国人投資家が韓国株を売却し、その結果さらにウォン安が進む悪循環が生じた」と説明した。
この日、外国人投資家はＫＯＳＰＩ市場で約３兆５０００億ウォンを売り越した。先月７日からこの日まで２０営業日連続の売り越しとなり、売却額は累計７０兆１１００億ウォンに達している。
外国人投資家の売り圧力が強まる中、ソウル外国為替市場でのウォン相場は前営業日比９．４ウォン安の１ドル＝１５３９．１ウォンで日中取引を終えた。取引時間中には１ドル＝１５４９．１ウォンまで下落した。金融危機の影響が続いていた２００９年３月１０日（１５６１．０ウォン）以来のウォン安水準となった。この日午後、仁川（インチョン）国際空港の銀行両替窓口で旅行者がドルを購入する際の適用相場は１ドル＝１６００ウォンを上回った。
専門家らは、ウォン相場の下落圧力が当面続くとみている。ウリィ銀行のパク・ヒョンジュン・エコノミストは「国内外国為替市場の需給が逼迫している中、中東情勢の長期化や米連邦準備制度理事会（ＦＲＢ）を巡る不確実性などが変数となる」とし、「為替安定に向けた当局の介入余地も大きくはないようだ」と述べた。
ホン・ソクホ記者 will@donga.com
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