
今年9月から研修を始める下半期の専攻医(インターン、レジデント)の募集が22日から始まったが、志願者はほとんどいないという。新たに選抜される専攻医は指導しないという医学部教授たちの動きまで広がり、辞職専攻医の多くは研修をあきらめて開院に乗り出している。
全国の研修病院211ヵ所の大半は22日、下半期の専攻医募集を開始した。研修病院は、辞職処理された専攻医7648人の空席を含め、7707人を募集すると保健福祉部傘下の研修環境評価委員会に申請したが、初日に志願した専攻医はほとんどいないという。
辞職処理された専攻医のポストを満たすという政府と病院経営陣の方針に反発する医学部教授たちも増えている。
同日、セブランス病院などを研修病院とする延世(ヨンセ)大学医学部教授非常対策委員会は声明を出し、「病院は下半期の定員を申請したが、この席はセブランス専攻医のための席だ」とし、「席を空けておいて、(専攻医が)堂々と安全に帰ってこられるよう支援したい」と明らかにした。また、予備志願者らに向かって「政府の暴圧と脅迫により採用されても、教え子と同僚として受け入れることはできない」という立場を明らかにした。ソウル聖母病院などを研修病院とするカトリック中央医療院映像医学教室の教授らも20日、「教育と指導を拒否する」という立場を明らかにしている。
志願者を審査する過程で落とされる恐れがある、という声も出ている。ソウルの大学病院の必須科教授は、「必ずしも公告人数を満たさなければならないわけではない。力量が足りなければ選ばない可能性もある」と話した。上位5位内の大手病院の関係者も、「政府から、未復帰専攻医を辞職処理しなければ定員を減らすことができると言われて、できるだけ多くの定員を申請したが、科別に何人を選べ、とまで強制することは難しい」と伝えた。
大学病院特有の固い師弟関係についてよく知っている辞職専攻医の間でも、「無理して病院を移す必要はない」という雰囲気が大半を占めている。ソウルの大学病院の辞職専攻医は、「今後、専任医(フェロー)や教授へとつながる過程まで考えると、現在の指導教授とずっと一緒に行くのが有利だろう」と明らかにした。医療界からは、研修病院での勤務経験のない地方研修病院のインターンとレジデント1年目の一部程度だけが、首都圏の病院への移動について思索するだろうという見方が出ている。
辞職専攻医の多くは、大学病院に戻る代わりに、第1、第2次病院への就職を準備している。今回、政府が示した研修復帰特例を放棄すれば、早くても来年9月になってようやく病院に戻ることができるため、ひとまずお金を稼いで状況を見守るという趣旨だ。首都圏大学病院3年目のレジデントで辞職処理された元専攻医は、「先輩が運営する療養病院で、数ヶ月間働きながら状況を見守る」と話した。
大韓専攻医協議会のパク・ダン非常対策委員長も最近、ソウル市医師会に対し辞職専攻医を積極的に雇ってほしいと要請したという。しかし、次々と開院に乗り出す辞職専攻医が増え、月1000万ウォン程度だった奉職医(ペイドクター)の給与は600万ウォン前後に下がったという。
朴星民 min@donga.com