トンイル産業など５銘柄がストップ安、第２の「ＳＧ事態」の疑いも

総合株価指数（コスピ）とコスダック上場企業５銘柄の株価が、１４日、突然大量のストップ安を記録した。これに先立って４月末、８銘柄に対する売り注文が殺到したＳＧ証券発の株価暴落事態以降、再び大量のストップ安が起きると、金融当局も直ちに調査に乗り出した。

韓国取引所によると、同日、パンリムとトンイル産業、マンホ製鋼、大韓紡織の４銘柄のコスピ上場企業とコスダックに上場されたトンイル金属の計５銘柄が相次いでストップ安を記録した。午前１１時４６分、パンリムが真っ先に前取引日比２９.９０％暴落し、以後昼１２時１５分頃までトンイル金属（マイナス３０.００％）とトンイル産業（マイナス３０.００％）、マンホ製鋼（マイナス２９.９７％）、大韓紡織（マイナス２９.９６％）の順でストップ安となった。５銘柄のうち、パンリムとトンイル金属の株価は、昨年１２月１６日にそれぞれ２９.８８％と２７.４８％急落したが、今回の安値を迎える前日の１３日基準で３４.５０％と８０.７６％上昇している。

証券市場では、大量のストップ安を記録した銘柄は出来高が多くないうえ、今年に入ってから着実に上昇して急落しただけに、作戦勢力介入の可能性が提起されている。一部からは、しばらく該当銘柄に関する分析文を集中的に掲載していた投資情報共有コミュニティの運営者が、その背後にいるという疑惑も出ている。

金融当局も調査に着手した。当局の内外からは、今回の件を証券会社の差額決済取引（ＣＦＤ）で大量に発生した反対売買を特徴とするＳＧ事態と同じタイプとは見難いという雰囲気だ。金融当局の関係者は、「ＣＦＤ取引上位銘柄に、５銘柄はなかった」とし、「不公正取引と関連があるか確認している」と話した。


シン・アヒョン記者　カン・ウソク記者 abro@donga.com · wskang@donga.com