株式市場の先行き不透明感に個人投資家の買いも弱まる

株式市場を支えている東学アリ（個人投資家）の買いが揺れている。第３四半期（７〜９月）の個人投資家の一日平均の出来高は、四半期基準で今年初めて２０兆ウォンを下回った。世界的なインフレを巡る懸念、米連邦準備制度理事会（ＦＲＢ）のテーパリング（資産買い取り縮小）の可視化、中国恒大グループ事態などで市場変動性が大きくなったことで、リスク管理に乗り出す投資家が増えたと分析されている。

３日、韓国取引所や金融投資協会によると、今年第３四半期（７〜９月）の有価証券市場とコスダック市場での個人投資家の１日平均出来高は１９兆３０００億ウォン（約１９兆３０００億ウォン）だった。これは四半期基準で昨年第２四半期（４〜６月・１６兆８０００億ウォン）以来の最低規模となる。個人の１日平均の出来高は、総合株価指数（コスピ）が史上初めて３０００ポイントを超えた今年第１四半期（１〜３月）は２４兆５０００億ウォンまで増加したが、第２四半期は２０兆２０００億ウォンへと減少した。第３四半期も下落傾向が続いた。

個人投資家の買いが弱まったのは、株式市場が今年６月に破竹の勢いで３３００ポイント台を突破して以来、３カ月以上も３０００〜３２００ポイント台を維持しているためだという見方が出ている。株式投資待機資金の投資家預託金は、５月には史上最大の７７兆９０００億ウォンまで増えたが、先月末は６８兆３０００億ウォン台へと減少した。個人が証券会社から金を借りて投資した金額である信用取引融資の残高は、先月３０日は２４兆８０００億ウォンと、１３取引日連続で減少した。

大信証券のイ・ギョンミン投資戦略チーム長は、「インフレと利上げなどは市場ですでに認知している悪材料だが、当分の間、株式市場に継続的に影響を及ぼす可能性が高い」とし、「市場は物価と金利上昇圧力の緩和が確認されたり、景気回復への自信が強まった時に（上昇の）方向性に向かうだろう」と語った。


キム・ジャヒョン記者 zion37@donga.com