［社説］平昌五輪、ＩＯＣの懸念を払拭させ「勝者の呪い」を食い止めるべきだ

国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）が、２０１８年の平昌（ピョンチャン）冬季五輪のソリ種目（ボブスレーやルージュ、スケルトン）を、海外で行う案を提案した。トーマス・バフＩＯＣ委員長は最近、「８日に開幕したＩＯＣ総会で、『アジェンダ２０２０』が確定すれば、２０１８年の冬季五輪と２０２０年の夏季五輪を開催する韓国と日本が、一部の種目を分散して開催することもありうる」と明らかにした。「アジェンダ２０２０」とは、バフ委員長が進めている改革案であり、分散開催や誘致過程の簡素化、競技種目の弾力的運営などがその柱となっている。グニラ・リンドバーグ平昌五輪調整委員長は、分散開催と関連して、「候補地１２ヵ所のリストを来週伝える予定であり、最終決定は、平昌組織委で下されるだろう」とし、「決定の期限は来年３月だ」と釘付けした。

３回目の挑戦の末、ようやく冬季五輪を誘致する過程で、競技場問題は十分予想されたが、今回、分散開催が浮き彫りになった背景には、大会準備のずさんさや組織委のずさんな運営などが、その口実を生み出した側面がある。米シカゴトリビューン紙は、「いまさら、ＩＯＣが平昌大会の準備状況について懸念するようになったのは、施設建設費用を巡って繰り広げられた韓国政府と地方自治体との対立のためだ」と報じた。実際、江原道（カンウォンド）や平昌組織委、文化体育観光部は、準備の過程でトラブルがあった。

最近のオリンピックは、過剰投資のため、主催側に膨大な借金を残すことが常となっている。ロシアは史上最大の５４兆ウォンをつぎ込んで、２０１４ソチ冬季五輪を行ったが、期待していた経済効果を失ってしまった。人口３０万人の日本の長野市は、１９９８冬季五輪の競技場新築に過度な費用を使って、１１０億ドルの赤字を記録した。今年開かれた仁川（インチョン）アジア大会も、国費を含め、計２兆２９５６億ウォンが投入された。仁川は、１３兆ウォンの負債を抱えることになった。

平昌五輪の場合、ボブスレー、リュージュ競技が行われるスライディングセンターの新築費用（１２２８億ウォン）を含めた競技場８ヵ所の建設に２８１４億ウォンなど、計１１兆８０００億ウォンを上回る予算がかかる。大会が終われば、競技場の運営維持費だけでも、年間１００億ウォン程度が必要になる。ＩＯＣの分散開催案について、政府と組織委は、「新設競技場は全て着工している上、国民感情から見て、日本との分散開催は受け入れがたい」という反応を見せている。しかし、五輪誘致が、「勝者の呪い」として戻ってこないようにするためには、事後の活用頻度の低い施設への政府支出の妥当性を検討し、平昌五輪が経済的な側面でも成功した大会になるよう、多方面から考えなければならない。