教育現場の個人情報洗い出し

夕暮れになると、必ず携帯電話が鳴る。家まで送るというメールが３、４通、退屈な時に連絡してほしいというメールが２通ほど、つらい時に電話してほしいというメールがまた１、２通…。

内容を見ると実に親切だが、実際は代行運転、ゲーム、融資広告のメールだ。毎日迷惑メールの番号を登録してメールを削除するが、近頃の流行語で言えば魂までさらけ出された思いだ。

最近、金融会社や通信会社の個人情報流出問題で騒々しいが、すでに日常のあちこちで個人情報は流出している。特に、教育関連の個人情報の収集は昨日今日のことでなく、流出の境界も曖昧だ。

むろん、１９７０、８０年代のように教師が「皆目を閉じて家にカラーテレビがある人は手上げて」と言って家庭環境を把握した時代は過ぎ去った。２０１１年に個人情報保護法が施行されて以降、教育当局が作成した個人情報業務事例集によると、学校は父兄の収入、財産、職業、職場、学歴などの収集を最小限に抑えなければならない。

しかし、一部の学校ではまだ調査書式を作成して父兄の個人情報を収集する慣行が残っている。子どもの環境を把握して十分にケアするためというには行き過ぎている。

ソウル龍山区（ヨンサンク）のある学校は、入学志願書に親の職業だけでなく、職場の名前、職位、年俸、出身大学や大学院まで書かせる。家庭環境を見て子どもを分けるという噂まで流れている。

ある知人は数年前、中学校に入った子どもの家庭環境調査書に親の職業を具体的に書くようにあったので、「教育部×級公務員」と書いたら、校長から電話がかかってきた。「学校の科学室が古くなったので、○○のお父さんにお力を貸していただきたいんですが」と言うので、「最近は透明なので…」と冷や汗をかいた。その後、その知人は教育部の後輩に家庭環境調査書には必ず「中小企業の社員」と書くよう耳打ちする。

教育部は昨年７月、学校の個人情報収集の実態を調査し、プライバシーの侵害や生徒に対する差別などの副作用を正すとしているが、今年の新学期もこうしたことは繰り返されている。

私教育の現場はさらに殺伐としている。子どもに勉強させようと数ヵ所ガイダンスを受けただけなのに、「５才の子どもに必要な漢方の栄養剤が出ました」、「○○英語学院に来てください」といった場違いの郵便物や電子メールが送られてきた。

高校生の子どもを持つ大邱（テグ）の親は、ソウルのある入試業者が無料で学習資料を提供するイベントに応募して、電話攻勢に苦しめられた。オンラインで学校と学年、電話番号を入力したところ、数日後、町の補習塾から電話がかかってきた。

最近は、小学校の前で子どもをつかまえて「お母さんの電話番号と住所を教えればオモチャをあげる」と誘惑したりする。今年、子どもが小学校に入った友人は、「町のテコンドー道場からしつこく電話がかかってきて、家まで来ると言うので本当に怖い」と話した。

教育現場の個人情報保護の不感症を考えていると、２月に国務調整室の主宰で開かれたある記者懇談会が思い出される。幼児教育・保育の統合に関する懇談会なので、首相室、教育部、保健福祉部などの様々な分野の担当記者に参加申込の公文書が配られた。この参加申込書を見ると、記者の出身高校や大学、学科を書くようになっていた。記者がどこの学校を出たかが、取材にどのような影響を及ぼすというのだろうか。

政府からしてこのような無意味な個人情報を集めるのだから、教育現場で個人情報が守られることを期待するのは無理だろうか。