米、住宅価格上昇で雇用増加…景気回復に繋がるか

「巨人が目を覚ます」

米経済が回復の兆しを見せている様子を巡り、金融投資業界ではこのような分析が出ている。量的緩和を受けて供給した膨大な流動性という「治療剤」を通じて、金融危機という「傷」を癒したのが、相当成果を出しているという。

最も目立つのは経済成長率。昨年第４四半期は０．１％だった米国内総生産（ＧＤＰ）の伸び率は、今年第１四半期は１．１％、第２四半期は１．７％と、徐々に改善している。

雇用市場と住宅価格の回復の勢いも前向きだ。７月の新規雇用増加人数は前月より少なかったが、今年１〜７月の合計人数は、計１３４万７０００人と、昨年同期より８万３０００人も多かった。住宅価格を示すスタンダードアンドプアーズ（Ｓ＆Ｐ）ケースシラー指数は、今年１月から徐々に上昇している。５月は、前年比１２．２％上がって、０６年３月以降最高値を記録した。住宅の売買件数も、６月に新規住宅は４９万７０００戸、従来の住宅は５０８万戸と集計され、年明けより伸びた。

雇用や住宅市場の回復は、消費が蘇ることを意味している。大信（テシン）証券のキム・ユンギ・マクロ経済分析室長は、「下半期は２％半ばの成長率を示すだろう」と期待している。アイエム投資証券のイム・ノジュン投資戦略チーム長も、「消費の回復が製造業に活気を吹き込み、来年上半期は本格的な成長局面に差し掛かるだろう」と見込んだ。

蘇る米国とは違って、欧州や中国は苦戦している。ユーロ圏の失業率は、今年３月から６月にかけて、史上最高値の１２．１％の状態が続いている。中国は、成長よりはバブルの除去に重点を置き、景気萎縮への懸念が高まっている。

米国が「唯一つ」世界経済に温もりをつたえるほど、蘇るかどうかはまだ分からない。現代（ヒョンデ）経済研究院のイム・ヒジョン・マクロ経済室長は、「金融危機を経験する前は米国は、湯水のように消費したが、今は空気が変わっている」と診断した。

米経済が確実に回復しても、その温もりを手にするのに、国ごとに大きく時差が発生する可能性が高いという見方がある。ウリ金融経営研究所の金洪達（キム・ホンダル）所長は、「経済の基礎体力が強い国は、早く蘇るだろうが、体力の弱い国は、回復まで相当時間がかかるだろう」と主張した。