「リーダーシップの確保やコミュニケーションの強化」
経済専門家らは、現政府の経済省庁の首脳らに対し、個別政策への具体的助言よりは、長官・機関長として持つべき根本的資質を、先に身につけるべきだという強く求めている。特に、経済チーム全体の首長とも言える玄旿錫（ヒョン・オソク）副首相については、経済省庁の「コントロールタワー」にふさわしい統率力やリーダーシップが求められると指摘した。
玄副首相に強いリーダーシップが必要だという指摘は、「リーダー」に求められるありふれた要求ではないものと見られる。「無色無臭だ」「存在感がない」など、これまで、玄副首相が受けてきた世間の評価と、より深い関連があるという。匿名を条件に取材に応じた専門家は、「今は、経済状況が厳しく、混乱している時期だけに、（反対勢力の）腕を捻じ曲げてでも困難を克服していく強力なカリスマ性が必要だ」とし、「規制緩和などの対策を、より大胆に実施することが求められる」とアドバイスした。
国会との関係についても、より積極的に臨むべきだと指摘する声が多かった。政府の経済政策がたびたび、国会での議論の過程で挫けられたり、反対を受け、経済民主化などが過度に立法される現象を、副首相が乗り出して食い止めるべきだという意味だ。高麗（コリョ）大学経済学科の呉正根（オ・ジョングン）教授は、「省庁間協議はもとより、政府対策の柱が立法過程で維持されるよう、国会への戦略を積極的に展開しなければならない」と提言した。
金仲秀（キム・ジュンス）韓国銀行総裁については、市場とのコミュニケーションが取れない「一匹の狼」というイメージから抜け出すべきだという指摘が多かった。漢陽（ハンヤン）大学経済学科のハ・ジュンギョン教授は、「市場からより多くの信頼を受けることができるよう、有効にコミュニケーションをしてもらいたい」と語った。また、さまざまな懇談会や記者会見などで、曖昧な表現を避け、はっきりした形で意思を伝えるべきだという要求も相次いだ。ただ、通貨政策や金利運用の方向性については、専門家ごとに意見が食い違った。
盧大来（ノ・デレ）公正取引委員会委員長とシン委員長については、具体的な助言がさらに多かった。特に、ノ委員長には、経済民主化の定義や限界について明確にした後、政策を慎重に推進すべきだという要求が多かった。韓国経済研究院のソン・ウォングン公共政策研究室長は、「財閥規制のために、経済民主化政策を展開してはならず、競争の活性化に向け、公正取引政策を展開すべきだ」と主張した。明知（ミョンジ）大学経済学科の趙東根（チョ・ドングン）教授も、「不合理と過剰に突っ走っている国会の公正取引法改正の動きを先に食い止めるべきだ」と強調した。
申済潤（シン・ジェユン）金融委員長は、官僚の首長としての資質やリーダーシップよりも、最近、「官治金融」を巡る議論の収束や金融公企業の改革などへの要求がより多かった。専門家らは、「『申委員長は、官治主義者』だ」という認識を払拭しなければならない」とし、「国民が、『金融族』を眺める厳しい視線を直視しなければならない」と指摘した。
今回、経済チームのリーダーシップ評価について監修した成均館（ソンギュングァン）大学システム経営工学部の申完善（シン・ワンソン）教授は、「意見収拾や疎通を通じて、創意的な発想を政策に反映するのが重要だ」と主張した。
About Dong-A Ilbo