もし、国内証券市場に外国人がいなければ、グローバル金融危機の局面の中で、綜合株価指数（コスピ）は現水準を維持ことができなかっただろうというのが、証券市場の専門家らの概ねの見方だ。それほど、最近、外国人投資家らは、韓国株の買い付けに積極的だ。この動きを巡って、この４年間あまりに渡る「セール・コリア（Sell Korea）」の流れに変化が起きているのでは、との分析が出ている。
●３月初頭から徐々に買い付け
外国人は今年３月から今月２１日まで、計８兆２０００億ウォン以上の買い越し（買った金額が売った金額より大きいこと）を記録している。特に３月１０日以降は、１１取引日を除き、ほぼ毎日のように買い越しが続いている。前日の米証券市場が下落しても、機関投資家らが株を売っても、外国人がこの受け皿となり、５月に入ってからコスピ指数は何度も年中最高値を更新した。
同期間中、株の買い付けを主導したのは、英国やフランス、ルクセンブルクなど、欧州系資金だが、最近は昨年、韓国株を大々的に売りつけた米国系資金も国内証券市場への投資を増やしている。金融監督院によると、米国系資金は先月、コスピ市場で４４８９億ウォンの買い越しを記録し、０７年６月以降２２ヵ月ぶりに買い越しへと転じた。
これを受け、一部の専門家らは０４年下半期以降続いている外国人の「セール・コリア」基調が徐々に下火になっているのではないかという見方を示している。
外国人は通貨危機直後の１９９８年、国内証券市場に対する投資制限がなくなった後、攻撃的に韓国株を買い付けてきたが、０５年ごろからはほかのイマージング・マーケット（新興市場）へと関心を向け始めた。それ以来、外国人の株売りは次第に拡大され、昨年の金融危機の際にピークに達した後、年明けになってグローバル金融市場がやや安定を取り戻したことを受け、再び急激に和らいだ。
●基調の転換？ 断定は早い
バイ・コリア（Buy Korea）」の最も大きな理由は、まず、韓国やアジア経済に対する期待が大きく働いたため。韓国投資証券の金ハッキュン首席研究員は、「外国人による株の買い付けは韓国だけでなくアジア全域で見られる全般的な現象だ」とし、「中国の景気てこ入れ策を通じて、アジアが世界の経済危機からいち早く回復されるだろうという期待が大きい」と話した。
もちろん、韓国だけの独特なメリットもある。昨年はドルに対するウォン相場が１日で何十ウォンも乱高下した外国為替市場が、最近は見違えるほど安定を取り戻している上、企業業績もほかの国に比べて、速いスピードで回復している。ウォン高ドル安の基調は、外国人らが為替差損無しで安定的に韓国株を買い付ける基盤となる。
これまで売りすぎたものを埋め合わせる過程だという分析も多い。コスピ市場での外国人の持分は０４年は一時４４％を超えたものの、現在は２８％（４月末現在）まで下がった。
しかし、これが傾向の転換なのかどうかはを巡っては、意見が分かれている。世界経済が回復の局面に差し掛かったという確信を持つことができず、外国人はいつでも韓国証券市場から離れることができると言う。
ＬＧ経済研究院のぺ・ミングン研究委員は、「韓国の各企業が今後のグローバル競争において勝者になる現象が続けばともかく、経済がかつてのような高成長を保つことは難しいことを考慮すれば、外国人がバイ・コリアへと転じたと断定するのはまだ早い」と語った。
jarrett@donga.com
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