Ｆ−１５戦闘機の墜落事故、機体の老朽化が原因

日本沖縄県嘉手納基地の米空軍Ｆ−１５戦闘機は、１４日から飛行を一部再開した。日本のマスコミによると、嘉手納基地のＦ−１５戦闘機５５台のうち３９台が同日から飛行が許容され、残りの１６台は引き続き調査を受ける予定だ。

昨年１１月２日、米ミズーリ州で発生したＦ−１５戦闘機の墜落事故をうけ、同種航空機の飛行が全面的に中断されてから２ヵ月以上経った時点で下された決定だ。

これに先立って、１０日、米空軍はその間調査してきたＦ−１５戦闘機事故の調査結果を発表した。米空軍は、通常通り空を飛行していた戦闘機がいきなり二分する衝撃的な映像を公開した後、「米空軍が保有中のＦ−１５旧型（Ａ〜Ｄ型）戦闘機４５０台のうち、１６２台（４０％）で機体の欠陥が見つかった」と明らかにした。飛行機の胴体を支える金属の縦のビームにひびが入っていたり、設計明細書と合っていないということだ。

これは１９７２年から就役したＦ−１５系列戦闘機の老朽化が最大の原因と推定される。今回、欠陥が見つかった航空機は、１９７８年から１９８５年の間にマクドナル・ダグラス社が生産したもので、事故が起きた戦闘機も１９８０年に生産された。

米国は、Ｆ−１５戦闘機の飛行が禁止されていたこの２ヵ月間、ロシアの爆撃機が出没するアラスカ州領空の防衛をカナダ空軍のＣＦ−１８戦闘機に任せ、イラクとアフガニスタンで爆撃を中断するなど、戦力の運営に大きな支障が来たされた。

特に、米空軍力の約２０％を占めるＦ−１５戦闘機が本土の防衛を主に担当している現実を勘案すれば、今後１６２台の飛行が引き続き中断される場合、米国の領空には安保上の穴が生じるしかない。１６２台は、韓国と日本の空軍が運用中のＦ−１５系列の戦闘機を全部合わせたものより多い数字だ。

現在、米国でＦ−１５戦闘機に代えられるＦ—１６戦闘機は主に海外に派遣されているため、本土の空白を埋めるのも厳しい。米国は古いＦ−１５戦闘機を新型のＦ−２２戦闘機（一名ラプター）に入れ替え始めた。しかし、ラプターの１台当たりの価格が１億３２００万ドル（約１２３７億ウォン）と高価であるため、入れ替えの作業は非常に遅い速度で進められている模様だ。

zsh75@donga.com