アルゼンチンの金融危機と、三星(サムスン)電子半導体部門の赤字に対する懸念から、総合株価指数が、ついに550ポイントの大台を割り込んだ。
13日の総合株価指数は、前日の終値より11.46ポイント下げた548.49で引けた。多くの投資家が崩れないと見ていた550ポイント台が空しく崩壊し、株式市場に大きな衝撃が走った。
コスダック(韓国店頭株式市場)の総合指数も70ポイント台を回復してから僅か一日で2.58%下げた69.58ポイントまで後退した。
この日の総合指数は取引き開始直後、米ニューヨーク株式市場の急騰に後押しされて、571まで値上がりし、前日の上昇基調が続くかのように思われた。ところが、アルゼンチンなど中南米諸国の金融危機が投資心理を萎縮させ、悪材に揺れやすい軟弱な相場を演出した。
投資家らは、アルゼンチンで予想されるデフォルトの宣言が南米全体に危機をもたらし、これを受けて米国の金融機関が大きな損失を被り、国際金融市場が不安になる可能性もある、とする「危機拡散のシナリオ」に懸念を示している。
さらに、半導体DRAM価格の下落が続き、三星電子半導体部門が6月から赤字に転じた、とした鄭雲燦(チョン・ウンチャン)ソウル大教授の指摘は、三星電子の株価に対する不安をさらに募らせる契機となった。
異鎭 leej@donga.com






