‘従軍慰安婦と昭和’昭和は第2次世界大戦の際、日本天皇であった裕仁の年号であり、慰安婦は当時の日本軍によって強制連行され、性の奴隸としての生活を強要された女性である。
韓国人にとって、悪夢を思い起こさせるこの二つの文字が、日本の東京で改めて出会った。戦犯裁判としては、初めて従軍慰安婦の問題を扱う女性国際戦犯法廷が、東京の九段下の昭和館の隣りにある、九段会館で行われている。
昭和館は第2次世界大戦に参戦した日本軍の遺族をはじめ、日本国民が“戦時にどんなにむごたらしい生活をしたのか”を見せる目的で、昨年3月にオープンした展示館で“日本が戦争の犠牲者だった”ということを浮き彫りにしている。
国際法廷が開かれる九段会館も、日本遺族会が収益事業として運営している建物だ。会館の向い側には、第2次世界大戦を主導した日本軍を美化する、靖国神社が立っている。国際法廷が始まると、右翼の人物らが大形スピーカーをつけた車両を動員して「従軍慰安婦は強制ではなかった」と叫びながら、その周辺をぐるぐる廻っていた。
国際法廷の主催側は会議場と宿泊施設の利用料が安かったため、ここを選定したと素朴に説明した。
しかし、右翼の本拠地でテロの脅威があるにもかかわらず、韓国などの8ヵ国の民間団体が裕仁天皇、日本軍と官僚などの戦争責任を問うために開かれた、国際法廷の象徴性と波及効果は決して、簡単なものではない。今まで、戦争の責任に対して沈黙と不動で一貫してきた、日本政府と日本社会に向けて国際社会が投げ掛ける厳重な警告である。
特に、国際法廷に対して今も沈黙している、殆んどの日本マスコミをはじめ、日本社会は、韓国側の検事団代表のパク・ウォンスン弁護士が、起訴状の最後に引用したある哲学者の言葉を、肝に銘じなければならないだろう。「過去を反省できない人は、そのまちがいを繰り返すしかねない」。






