「PPA風邪薬」販売中止を要請

食品医薬品安全省は8日、ペニルプロパンオルアミン（PPA）に含まれる医薬品が出血性脳卒中などの副作用を引き起こすことが判明し、PPA成分が含まれる風邪薬は生産及び販売を中止するように、製薬会社に要請したと発表した。

食品医薬品安全省はまた、病院と薬局でもPPA成分が含まれる薬品を投薬する際には、患者に対して副作用に関する説明を充分行なう等、慎重に使用し、国民に対しても薬品の使用を自制するよう促した。食品医薬品安全省はPPA成分の安全性を検討し、使用を完全に中止する法案を検討中だ。

現在国内には92の製薬会社がPPA成分を利用し、総合風邪薬であるコンタック600（ユハン洋行）、ファコールF（中外・チュンウェ製薬）、ハーベンF（高麗・コリョ製薬）、シノカS（現代・ヒュンダイ薬品）、タコナS（プクァン薬品）、ジミコ（大熊・テウン製薬）など、214品目が生産許可を受けて販売中。

アメリカ食品医薬局（FDA）は、風邪薬やダイエット薬に広く使用されるPPAが、女性の脳卒中危険率を高めることが明らかになり、製薬会社に関する薬品販売を中止するよう勧告する一方で、薬品の使用を公式に禁止するための法的手続きを進めている。

これによりスミスクライン社などの大手製薬会社が、鼻水を止め食欲抑制効果のあるPPA成分を含む薬品の回収を開始した。