６人に絞られたポスコＣＥＯ候補、ビジョン・能力だけを見て適任者を選べ

ポスコグループの次期会長候補が、ポスコ出身の３人、外部候補３人の６人に絞られた。ポスコの最高経営責任者（ＣＥＯ）候補推薦委員会が選定した。「内部人と外部人との差別なしに、公平に機会が付与されなければならない」という昨年末の国民年金の圧迫を受け入れた形だ。しかし、今月８日、このうち誰を最終候補に選んでも、手続き上の公正性や外圧介入の有無などをめぐり、難航が予想される。

ポスコのＣＥＯ候補推薦委は、１２人に絞られた候補群を半分に絞り、一昨日公開した。ポスコの元現職の人物としては、ポスコホールディングスの金智庸（キム・ジヨン）未来研究院長、ポスコの張仁和（チャン・インファ）元社長、ポスコホールディングスの田重先（チョン・ジュンソン）元社長が候補リストに上がった。外部出身者としては、ＬＧエネルギーソリューションの權暎壽（クォン・ヨンス）元副会長、韓国石油公社の金東燮（キム・ドンソプ）社長、現代（ヒョンデ）製鉄の禹惟哲（ウ・ユチョル）元副会長が含まれた。

このような結果について、「豪華な海外取締役会」の疑惑などを意識した候補推薦委が、内部と外部候補の数字を機械的に合わせたという分析が出ている。ポスコホールディングスの社外取締役でもある７人の候補推薦委員は、業務上背任の容疑で警察に立件されている。昨年８月、ポスコの崔正友（チェ・ジョンウ）会長らの経営陣とともに、５泊７日の日程に６億８０００万ウォンがかかったカナダの海外取締役会に行ってきたのが問題だ。今月初めに３回連続の再任を狙っていた崔会長を脱落させたのに続き、今回、現職の副会長まで候補から除外したことも、経営陣と密着しているという批判を意識してのことだいう解釈が提起されている。

問題は、客観性が疑われている候補推薦委が、誰を最終候補に決めても、議論を避けることは難しくなったということだ。鉄鋼産業に詳しい元現職のポスコ関係者が選ばれれば、経営安定には役に立つとしても、推薦委員らの資格問題をポスコの筆頭株主である国民年金が再び問題視する可能性がある。外部人物で決定されれば、専門性不足という批判や外部からの影響力が働いただろうという評価が出て、グループの内外から反発が起きかねない。

韓国財界５位のポスコは、今、深刻な外部からの挑戦を受けている。鉄鋼価格の下落と外国産鉄鋼輸入の増加で、昨年の売上は前年比９.０％減少した。将来の主力部門である蓄電池の素材事業も、競争の深刻化で収益性が悪化している。基幹産業を代表するポスコのリーダーシップの乱脈は、韓国の産業競争力に影響を及ぼす重要事案と言える。候補推薦委がほかのことは気にせず、会社の未来に対する確固たるビジョンを持った有能な人物を探すことだけに集中しなければならない理由だ。