世銀が「５０年ぶりのスタグフレーション」を警告、来るべきものが来た

世界銀行が、「１９７０年代流のスタグフレーション」のリスクを警告した。深刻なインフレと景気低迷が同時に発生した５０年前のオイルショックの時と似た衝撃で、今年の世界経済は１月の予測値の半分水準である２.９％の成長に止まると予想した。経済協力開発機構（ＯＥＣＤ）は、今年の韓国の成長率の予測を２.７％に０.３ポイント下げ、物価予測は４.８％に２.７ポイント高めた。「Ｓの恐怖」が国内外で現実化し始めた。

世銀は、ウクライナ戦争が世界にスタグフレーションを招いた引き金になったと見ている。米・中間の新冷戦と新型コロナで撹乱したグローバルサプライチェーンが、この戦争でさらに壊れ、オイルショックのような状況が演出されたということだ。懸念されるのは低成長、物価高の流れは短くても２０２４年まで続くだろうということだ。ジャネット・イエレン米財務長官も同日、「我々はマクロ経済への挑戦に直面した。４０年ぶりに最高の米国のインフレは耐え難い水準だ」と話した。

今回の危機は、世界中に同時に迫ったという点で、以前の危機より脅威的だ。特定経済ブロックで発生した１９９７年の通貨危機、２００８年のグローバル金融危機の時、韓国は経済が完全な他の地域への輸出を増やし、短期間で危機を乗り越えた。今回は先進国や新興国を問わず危機に見舞われ、原油・原材料・農産物の価格が輸出品の価格よりはるかに上がり、過去の危機克服公式が功を奏していない。また、かつては頑丈な財政で景気低迷に対応できたが、国家債務が１０００兆ウォンを超え、財政支出が物価を刺激する可能性がある今は、このカードも使いにくい。

グローバル経済のハリケーンの衝撃を最小限に抑え、後で危機から先に脱出するためには、経済復元力を高める構造改革に拍車をかけなければならない。企業を苦しめる砂袋を取り外して、超格差技術の投資や雇用拡大を引き出すことが急務だ。法人税や所得税などの税金減免を通じて物価上昇の圧力を減らし、企業と家計の実質的な負担を減らすことも必要だ。

現時点で、特に重要なのが労使間の協力と信頼の回復だ。インフレを理由に労働者が過度な賃金引き上げを要求して労使間の対立が激化し、企業が賃金上昇の負担を製品やサービス価格に転嫁するなら、消費と雇用が萎縮し、労使共に負けるゲームにならざるをえない。通貨危機直後、企業や労働界、政府が膝を突き合わせて導き出した労使政大妥協のような努力が再び求められている。