未来産業・若者創農で変わる農業

農業に対する認識が変わっている。韓国だけでなく、世界的な現象だ。農業が未来産業として再びスポットライトを受けている。依然政府支援も、福祉性格の補助金よりは未来投資、雇用創出用途の割合が徐々に高くなる傾向にある。文在寅（ムン・ジェイン）大統領は昨日、東亜（トンア）日報・チャンネルＡが主催する創農帰農博覧会の祝辞で、「昨年帰農・帰村人口が４９万人を超えたが、その半分が２０代、３０代の若者たちだった」とし、「今は若者たちが人生を開拓するために、農村を訪れた時代が来た」と明らかにした。

産業近代化が始まって以来、農村は絶えず都市の人材供給源の役割を果たしてきたが、最近では逆に、都市を離れて農村に行く人口が多くなったのは、驚くべき変化と言わざるを得ない。ベビーブーマーの退職で、人生二毛作のために農村を訪れる５０～６０代も多いが、青年農民が創業の基盤として農村と農業に注目し始めたのだ。

同時に創農・帰農した青年たちの成功事例も増えている。智異山（チリサン）の地域農産物で作った離乳食一つで７０億ウォンの売り上げを上げた事例がある一方で、セミの幼虫で１億ウォンの売上を上げた青年農民も登場した。モノのインターネットを組み合わせて病虫害を食い止めたり、牛乳生産量を３０％以上増やした牧場のようなスマートファームが増えている。自律走行システムが搭載された田植え用トラクターは、試験運用を終えて本格的な商用化を控えている。

今、韓国農業は、人工知能、ビッグテータをベースにした作物、牧畜の生産を最大化する第２世代スマップファームに急速に進化する傾向にある。このような傾向について、李洛淵（イ・ナギョン）首相は昨日の博覧会で、「ＩＣＴ（情報通信技術）と結合した農業は、バイオ産業を含む第４次産業革命の主役だ」とし、「青年たちが農業分野で起業して、億ウォン台の収入を得ることが一般的なことになった」と述べた。

明後日まで開かれる今回の博覧会には、全国８９の市・郡が参加し、帰農への支援プログラムと一緒に創農に成功した様々なアイテムを披露した。農業がどのように変るべきで、変わっているのかよく示している。農業分野で最高技術と情熱を持った青年たちや円熟なキャリアを備えた高年層の成功事例がもっと多く出ることを期待する。