国内５０歳以上の中高齢者たちは、引退後、夫婦が月に１、２度映画を見たり親しい親戚などの慶弔事に祝儀を出すなど、一定レベルの品位ある生活を送るのに、月平均２２５万ウォンほど（適正生活費）が必要だと回答した。また、この程度ではなく、基本的な衣食住解決のためには、月平均１４２万２０００ウォンほど（最少生活費）が必要だと答えた。
これは１０日、国民年金公団と国民年金研究院が発表した「２０１３年度の中高齢者の経済生活および老後準備を巡る実態」によるものだ。２００５年から２年ごとに実施してきたこの調査は、国内５０歳以上の国民８４１１人を対象に、アンケートの形で行われる。
今回の調査では、かつてより老後生活への期待値が大幅に高まったことが明らかになった。
直近の調査だった２０１１年は、夫婦基準の適正生活費は月平均１８０万９０００ウォン、最少生活費は１２７万９０００ウォンだった。２００５〜２００９年の調査では、月平均生活費の伸び幅が、平均１０万〜１３万ウォン水準だった。
これについて専門家らは、このような期待生活費はさらに急速に増えるかもしれないと見込んだ。今回の調査で初めて反映された５０代前半や半ば世代（１９６０年代生まれ）の場合、その前の世代より経済的に一際豊かな時期の中で成長したためだ。漢陽（ハンヤン）大学文化コンテンツ学科の朴己洙（パク・ギス）教授は、「５０歳以上の中高年層のうち、最も豊かに成長し、文化生活もきちんと楽しんだ世代は、ほかならぬ１９６０年代生まれだ」と言い、「この世代の構成員らが中高年層に進入するほど、引退後期待する適正生活費の金額も上がり続ける可能性が高い」と話した。
しかし、老後生活費への目線は高まる一方、いざ、老後への全般的な備えは大幅不足していることが調査の結果分かった。全体調査対象者の８０．４％が老後に備えての経済的準備が全くないと答えた。また、基礎年金など、政府の老後福祉関連政策は設けられているが、老後対策は結局、自がやらなければならないという声が最も多かった。全体調査対象者の６３．９％が、「老後対策の最も重要な役割者」として、「本人」を選んだ。政府は９．８％に止まり、配偶者（２０．７％）よりは低く、子供（５．１％）よりは高かった。
一方、国内５０歳以上の中高齢者のレジャー活動のうち、最も多いのは「テレビ視聴やラジオ聴取」だった。その次は、「家族や知人との会話」、「一人での運動」、「お風呂や昼寝」の順だった。
turtle@donga.com
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