「思いっきり節約して貯蓄せよ。景気刺激のための消費は政府の役目だ…」。
ベン・バーナンキ米連邦準備制度理事会（ＦＲＢ）議長と一緒に「経済学原論」を執筆し、ニューヨーク・タイムズ紙の固定コラムニストとして活躍しているコーネル大学のロバート・フランク教授（写真）が先週、同紙に投稿したコラムの要旨だ。
東亜（トンア）日報は同氏の著書「金持ちの父の没落（原題＝Ｆａｌｌｉｎｇ Ｂｅｈｉｎｄ）」の韓国版が最近、発売されたのをきっかけに、２０日、同氏との電話インタビューを行った。
同氏は、「今回のコラムは、節約しなければならない立場なのに、消費を減らせば景気低迷の長期化に一役買うのではないかと懸念する中間層や庶民層のためのアドバイスだった」とインタビューを切り出した。
さらに同氏は、「マクロ経済においてはたいした影響力のない彼ら（中間層）よりは、年利３％台の低利子で国内外から金を借りることのできる政府が消費の主体として乗り出すべきだ」と付け加えた。
「消費が蘇ってこそ、景気低迷から抜け出すことができる」という命題には誰もが同意するが、中間層にその責任を押し付けてはならないというのが、同氏の主張だ。
フランク教授が取り上げる危機脱出の解決策は、政府の大々的な公的資金の投入や財政支出の拡大だけである。
バラク・オバマ政府が多くの政策を打ち出してはいるものの、依然物足りないと同氏は評価した。同氏は、「景気浮揚予算８７８０億ドルは早速市場に供給されておらず、十分な景気刺激を効果を生み出すことはできないだろう」とし、「より大規模な景気浮揚策を追加で打ち出すべきだ」と強調した。
フランク教授は、新自由主義時代の消費性向について独創的な診断を下してきた経済学者として有名だ。所得不平等の溝は、その社会を支える中間層の没落をもたらすというのが彼の主張だ。
同氏は、中間層が危機に直面することになった最大の原因として、資産所得を上回る過度な消費を取り上げた。
同氏は、人の目を意識する「相対的な（ｒｅｌａｔｉｖｅ）」消費行為は、いわば「支出の連鎖作用」を引き起こすと説明した。中間層は、上流層の過消費行動を目にし、彼らと競争でもするかのように、身分不相応の支出を行うことになるという。
上流層は所得が増えたため、消費を増やしたも問題ないが、中間層は所得は増えず、支出のみ増加したため、結局没落へと繋がると、同氏は分析する。
しかし、フランク教授は最近、全世界を襲った米国発の金融危機がこのような支出の連鎖作用に一種の「ブレーキ」を掛けたと分析した。
フランク教授は、「景気低迷の影響で、プレゼンス誇示型の消費パターンが下火になっている」とし、「経済的な打撃とは無縁な最上流層も、最近は知人らの自宅に集まってひそかに商品を注文する一方、中間層は消費よりは貯蓄に重点を置き始めた」と伝えた。
同氏は、「誇示的な消費行為はもはや『羨望』ではなく、『恥ずかしさ』の対象だという意味の『ラグジュアリー・シェイム』が、社会現象として位置づけられつつある」と付け加えた。
フランク教授は、「韓国も所得格差が広がりつつあると聞いている」とし、「このような時は、韓国政府も同様に（景気浮揚策を通じて）、消費者として積極的に取り組み、国民には貯蓄へのインセンティブを提供する課税政策を展開しなければならない」と助言した。
同氏は、米国が保護貿易主義へと走るのでは、との懸念と関連して、「米国産製品を購入せよという『バイ・アメリカ』条項などを巡って、現政府の政策が保護貿易主義へと流れると言い切ることができない」と語った。同氏は、「国民の税金が投入される浮揚政策だけに、米国内の今の雰囲気に見合う政治的な修辞を、やむなく使わなければならない時もあるではないか」と反問した。
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