［社説］弟子の論文に「ただ乗り」した教育部長官、威厳が持てるだろうか

キム・ミョンス社会副首相兼教育部長官候補者が、弟子の論文を要約し、自分の研究成果であるかのように学術誌に第１著者として掲載した事実が分かった。韓国研究業績統合情報（ＫＲＩ）に当該論文を自分の単独著作物として登載した事実も確認された。ソン・グァンヨン新任大統領教育文化首席秘書官に続き、キム候補者まで弟子の論文にただ乗りした事実が明らかになり、朴槿惠（パク・グンヘ）政権の両大教育首将が教育行政をリードする資格があるか、疑問が広がっている。

論文を指導した師匠と弟子は逆らえない甲乙関係だ。優越的な地位を利用して学術誌に掲載する論文を要求された時、それを断れる弟子が韓国社会にどれぐらいいるだろうか。論文指導にキム候補者の貢献が大きいと言っても、それは指導教授としての務めであるだけだ。

ハンナラ党（現セヌリ党）は、野党時代の００年、宋梓（ソン・ジャ）元延世（ヨンセ）大学総長、０６年、金秉準（キム・ビョンジュン）元大統領府政策室長を論文盗作問題で、それぞれ教育部長官、教育副首相の候補から落馬させたことがある。金秉準教育副首相候補の場合、自分の論文を重複掲載した「自己盗作」だった。指導教授が弟子の論文に共同著者として名前を載せるのが、論文指導への貢献を勘案した長い慣行だった時代もあったが、キム候補者が弟子の論文に便乗した時は、既に間違えた慣行という認識が広がっていた時点だった。

政府組織の再編と共に教育部長官は、教育はもちろん、保健福祉、雇用労働、環境、文化体育観光、女性家族部を管轄する社会副首相を兼ねる。道徳的な弱点を持った副首相が教育政策の方向を立て、社会政策を総括し、威厳が持てるか疑問だ。ただでさえ、１３人の進歩教育監時代を迎え、キム副首相と教育政策をめぐった対立と衝突が予告されている。

キム候補者が進歩教育監と全国教職員労働組合の「長官叩き」に堂々と立ち向かえるかも疑問だ。

キム候補者とソン教文首席をはじめ、留任した金載春（キム・ジェチュン）教育秘書官をはじめ、教育部傘下の両大国策機関の責任者の、金成勲（キム・ソンフン）教育課程評価院長と白淳根（ペク・スングン）教育開発院長がみんなソウル大学教育学科出身であることも小さい問題ではない。教育政策が学縁や集団思考の虜になりかねない。特定学脈に偏った人事をした上、論文検証もきちんと行えなかった大統領府検証ラインの責任が重い。