東亜（トンア）日報がリサーチ企業エム・ブレインに依頼して「外国指導者（政治家）選好度」を調査した結果、オバマ前大統領は総点でドイツのメルケル首相（１２.４％）、中国の習近平国家主席（３.４％）、米国のトランプ大統領（３.２％）らを大きくリードした。米国のヒラリー・クリントン元国務長官、フィリピンのドゥテルテ大統領、カナダのトルドー首相、ロシアのプーチン大統領、日本の安倍晋三首相などが３％未満の得票率で後に続いた。
回答者がこのような選択をした理由として、「国民との自由な意思疎通」が３７.３％で最も多かった。朴槿恵（パク・クンへ）前大統領の「不通」政治と国政介入事件に失望し、次期大統領には何よりも意思疎通の能力を望んでいることを示す。その次に「強力なリーダーシップ」（１８.８％）と「国民統合能力」（１２.６％）が続いた。次期大統領に求められる資質は「意思疎通とリーダーシップ、そして統合能力」ということだ。
オバマ前大統領はすべての細部項目でも１位を占めた。「北朝鮮問題をうまく解決しそうな指導者」に３５％、「若者の失業問題をうまく解決しそうな指導者」には４２.６％の回答を得た。北朝鮮核問題に対しては、トランプ大統領（１５％）と習近平主席（１１.１％）、若年雇用にはメルケル首相（２０.８％）とトランプ大統領（１１.７％）が後に続いた。
ソウル大学国際大学院の安徳根（アン・ドククン）教授は、「国内の政治状況が大変なため、意思疎通と包容の政治を見せたオバマ前大統領に支持が傾いたようだ。安倍首相が政治・経済で優れた指導力を見せたにもかかわらず低い支持だったことが特に目につく。韓国国民の（安倍首相に対する）認識を示す結果だ」と分析した。
北朝鮮核問題について、西江（ソガン）大学国際大学院の金載千（キム・ジェチョン）教授は、「先制攻撃を公言するトランプ氏の極端な方法よりも、対話と圧力を並行するオバマ氏の原則主義的対応を支持する意見が多かった」と解説した。
調査は２０～５０代成人男女１０００人を対象に２３～２６日にモバイルで実施し、信頼度９５％、標本誤差±３.１％。本紙は、認知度と影響力などを考慮して、オバマ前大統領など９人の外国指導者を「仮想大統領候補軍」に圧縮して質問を実施した。全年齢層ごとに約２５０人が答え、オバマ前大統領が多様な年齢層で支持を得ていることが確認された。
黃仁贊 hic@donga.com
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