米国の5大ビッグテック企業(アップル・マイクロソフト(MS)・グーグル・アマゾン・メタ)の時価総額が、今週1360兆ウォンも蒸発した。第3四半期(7~9月)のアーニングショックが続き、株価が暴落する「ブラックウィーク」を迎えたのだ。世界的な消費の鈍化と企業投資の減少が、景気に敏感なビッグテックの株価を引き下げたものと分析される。
27日(現地時間)、グローバル最大手の電子商取引企業アマゾンの株価は、第3四半期の業績発表直後、時間外取引で13%近く下落し、アルファベットやメタ、MSに続きブラックウィークを迎えた。市場の予測を下回る第3四半期の業績に、米国消費の最大の繁忙期である第4四半期(10~12月)の成長鈍化の警告まで重なり、株価が暴落したのだ。
フェイスブックとインスタグラムを運営するメタも、同日、一日の株価が25%も急落した。主な収入源であるオンライン広告市場が萎縮したうえ、メタバース事業に対する市場の疑問が大きくなったためと分析される。グーグルの親会社アルファベットも、第3四半期のユーチューブの広告売上が前年比2%減少し、今週に入って株価が8%近く下落した。MSはパソコン需要減少の打撃を受けており、アップルまでが第3四半期のアイフォンの売上が426億ドル(約61兆ウォン)で、市場予測(427億ドル)より少なかった。
これで5大ビックテック企業の時価総額の合計は、24日(月曜日)の7兆2040億ドル(約1京210兆ウォン)から同日(木曜日)は6兆2500億ドル(約8850兆ウォン)へと、13.2%の9540億ドル(約1360兆ウォン)も減少した。アマゾン創業者のジェフ・ベゾス氏の資産も、230億ドル(約32兆ウォン)減少した。
全世界に進出している5大ビックテック企業は、世界景気のバロメーターの役割を果たしている。物価高、金利高の中でグローバル消費者は財布をひもを引き締め、企業はオンライン広告費の削減に乗り出したのが、ビッグテック企業のアーニングショックにつながった。
グローバル景気低迷の懸念の中で、市場の企業評価の基準が未来成長性から速やかな構造調整に変わったという分析が出ている。ブルームバーグ通信は、「野心に満ちた未来成長計画より、コスト削減の計画が重要になった」とこの日報じた。
アマゾンのブライアン・オルサブスキー最高財務責任者(CFO)は同日、カンファレンスコール(電話会議)で、「私たちはベルトを引き締める措置を取っている」とし、「一部の事業部門で新規雇用を中断し、事業性を検討して、ある事業はやめることもありうる」と警告した。
金玹秀 kimhs@donga.com