米国で中華レストランが減り続ける理由は…

米国で最も古いチャイナタウンがあるサンフランシスコでは、５年前は全体のレストラン１０カ所のうち１ヶ所は中華レストランだった。今年は０.８８カ所に減った。

ほとんどの店が営業を休むクリスマスも外食できる数少ないレストランだという言葉があるほど、米国内での中華料理店は休みなく働くアジア系移民を象徴する職場だった。しかし、世代交代の変化の中で下り坂を歩み始めた。中華レストランの減少は、第一世代の引退と他の高所得業種に進出した子供世代など、アジア系移民社会の変化によるものだという分析だ。

米レストラン・レビューサイトＹｅｌｐによると、ニューヨーク、サンフランシスコ、シカゴ、ワシントンなどの米２０大都市の飲食店の中で、中華レストランの割合は、２０１４年の平均７.３％から今年は６.５％に減少したと、ニューヨークタイムズ（ＮＹＴ）が２４日伝えた。同じ期間２０大都市の飲食店数は１万５０００個が増えたが、中華レストランは１２００個が減ったという。

とはいえ、中国料理への米国人の関心が減ったわけではない。Ｙｅｌｐの中華料理店ページビューの割合や平均評価は下落していない。同じ期間、他のアジア系である韓国、インド、ベトナムレストランの割合は安定であるか、上昇する姿を見せたこととも対照的だ。

１９６６年の中国文化革命後、中国系移民は自由とチャンスを求めて大勢が米国に向かった。言語、技術などが足りない彼らは、生活のためにレストランを開いた。子供たちに別の機会を与えるという第一世代の教育熱は、子供の世代から光を見始めた。

２０１５年から２０１９年にかけての米国人口調査統計によると、中国系移民の第１世代が最も多く従事する自営業は飲食店だった。第２世代は、コンピュータサービス業、歯科などに変わった。子供への教育熱の高い韓国系移民社会でも同様の現象が現れている。第一世代は、飲食店で最も多く働いたが、第２世代は、コンサルティング、内科医など高所得業種に変わった。ジェニファー・リー・コロンビア大学社会学科教授はＮＹＴとのインタビューで、「第１世代が移民にきたことで失ってしまった経済的地位を子供たちが回復している」と分析した。


朴湧 parky@donga.com