世界の有力ＣＥＯら「成長」より「生き残り」に重点

「危機の時には人材採用をためらうが、会社によい人材が必要だという事実も痛感する」（ドイツのソフトウェアメーカー「ＳＡＰＡＧ」のＣＥＯレオ・アフォテッカー氏）

「今年、熟睡できる夜が三日だけでもあれば、来年の企業業績には希望を持てるはず」（米電子商取引会社「ｅＢａｙ」のジョン・ドナヒュー会長）

世界の有力最高経営責任者（ＣＥＯ）らは向こう３年間、景気回復は難しいと展望した。さらに、今のような深刻な危機の時には「成長」より「生き残り」に重点をおくと口をそろえた。

世界的なコンサルタント会社であるプライスウォーターハウスクーパース（ＰｗＣ）は２８日、スイス・ダボスで開催された世界経済フォーラム（ＷＥＦ）でＣＥＯを対象に行った同アンケート調査の結果を発表した。

向こう1年間、自分が属している会社の収益が増加することを確信すると応えたＣＥＯは２１％と、昨年（５０％）に比べ大幅減少した。「向こう3年間」に対する展望でも収益増を確信したＣＥＯは３４％に過ぎなかった。

調査はＰｗＣが昨年１０月から１２月にかけて米国のデュークエネルギーコーポレーションのジェームス・ロジャース会長、英インターコンチネンタルホテルのアンドリュー・コズレット会長、中国青島ビールの孫明波総裁ら５０カ国のＣＥＯ１１２４人を対象に電話インタービューで行われた。同社は「２００３年にＣＥＯ景気予測調査を始めて以来、最も悲観的な展望」とコメントした。

地域別では、新興国のＣＥＯに比べ、先進国のＣＥＯがより悲観的な展望を示した。米国や西欧のＣＥＯのうち、「向こう１年間の収益増を確信する」と応えたのはそれぞれ１３％、１５％に止まった。一方、ポジティブな回答をしたインドのＣＥＯは７０％と、目立って多かった。中国とロシアのＣＥＯはそれぞれ２９％、３０％と、ポジティブな展望を示したＣＥＯの割合は先進国のＣＥＯより高かった。

raphy@donga.com