セウォル号沈没事故によって冷え込んだ消費心理が「５月の黄金連休」を契機に少しでも回復したのだろうか。本紙が流通業界と観光業界を対象に１〜５日の業界の雰囲気と景気を調べた結果、一部業種を除いては相変わらず消費低迷の雰囲気が続いていることが分かった。ただし、日常生活と密着している分野では景気回復の雰囲気が現れた。
ロッテ、現代（ヒョンデ）、新世界（シンセゲ）のデパート３社の売上げは予想を下回る気配を見せている。ロッテデパートは昨年同期間と比べて売上げが２．７％（昨年６月以後開店した新規店舗を除いて）増にとどまった。ロッテデパートの関係者は、「例年は連休が４日以上続くと、売上げが前年対比１０％以上が上昇した」と話した。
ホームショッピング業界も変わらない。ＧＳショップは今度の連休期間に平素より景品をさらに上乗せするなどマーケティングに精を出した。しかし、売上げが昨年同期間対比０．２％増にとどまった。ＣＪオーショッピングの売上げは昨年より０．３％下がった。西江（ソガン）大学のイム・チェウン教授（経営学）は、「セウォル号事故で消費そのものをタブー視する雰囲気が消費者の間で広がって、売上げ実績が期待に及んでいないと分析される」と話した。
反面、セウォル号事故の影響が少ない海外観光客関連業種では雰囲気がずいぶん違っていた。労働節の連休（１〜３日）を迎えて韓国を訪れた中国人観光客が利用するホテルや免税店業界の売上げは昨年より大幅に上昇した。中国人がたくさん訪れるソウル中区明洞（チュング・ミョンドン）一帯の売場は連休期間の間ずっと中国人客でごった返した。
中国人の消費規模が大きくなったのも特徴だ。１〜５日新羅（シンナ）免税店の売上げは昨年同期間に比べて５４％増えた。韓国観光公社は先月３０日から今月４日まで訪韓した中国人は６万８０００人で昨年より３４．３％増えたものと推定した。
一方、今度の連休期間にはイーマート、ロッテマートなど大型マートの売上げ回復が目立った。イーマートの売上げは昨年同期間より１５．５％、ロッテマートの売上げは１１．３％それぞれ増えた。長い連休の間、家族連れで旅行に出かけたり、屋外活動を楽しもうとする人が増え、日常生活と関連した購買活動は回復に向かっていると解釈できるところだ。
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