ＧＳ建設が最近、イラン進出の可能性を打診するため、市場点検に乗りだしている。最近の国際社会の対イラン制裁の解除を巡る動きを受けたものだ。イラン市場再参入への規制が解除されるだろうと見て、かつて、イランでの工事に参加した経験のある職員を中心にした情報収集を進め、イラン核交渉の状況などに注目している。内部では、「ボタンさえ押せば、今でもイランに進出できる」という声まで出ている。
ＧＳ建設は、イランが国際社会から制裁を受ける前の０９年に１４億ドル規模（約１兆４９００億ウォン）のガス脱硫プラント施設事業を受注した経緯がある。同社の関係者は、「イランが、野心を持って推進してきたサウスパス・ガス施設工事の大半を国内メーカーが受注するほど、イランは重要な市場だった」とし、「事業発注が本格化すれば、価格や技術、工期の全てを満足満たすことのできる国内企業各社の進出が目立つだろう」と話した。
国内建設会社各社が、世界４位規模の海外建設発注国のイランに注目している。国際社会の対イラン制裁が解除されることに備え、市場調査を強化し、現地進出に備えるなど、迅速に動いている。
先月２０日、米政府や欧州連合（ＥＵ）執行委員会は、イランへの経済制裁を６ヵ月間の期限付きで解除すると明らかにした。依然、自動車や石油化学などの一部品目への制裁緩和措置だが、西寄り政策を展開しているイランのハサン・ロウハニー大統領の基調からみて、国内建設会社各社のイラン進出も、近いうちに可能になるだろうという見方が出ている。
対イラン制裁が始まる前年の０９年、韓国建設会社各社がイランから受注した事業は、約２４億９０００万ドルだった。アラブ首長国連邦やサウジアラビアなどに続き、５番目の大規模な金額だ。１９９９年や０２年、０３年は、イランから最も大きな金額の事業を受注したこともある。しかし、制裁後、１件も新規受注をできずにいる。韓国が席を外している間、中国やインド企業などが、入れ替わっている。
海外建設協会によると、昨年、イラン建設市場の規模は約８８７億ドル（試算値）だが、１６年は２倍近い１５４４億ドルへと増える見通しだ。イラン産原油の輸出のためのプラント建設が急務であり、国土が広く、インフラ投資への需要も大きいだろうという予測が出ている。
国内建設会社各社も状況を注視し、水面下で動いている。現代（ヒョンデ）建設や大林（テリム）産業はそれぞれ、現地人と韓国人職員が勤めるテヘラン支社を運営しながら、イランへの再進出を狙ってきた。あるゼネコンの関係者は、「中東は、発注先との信頼が重要な市場であり、制裁後も、国内建設会社は地道に関係を保ってきたという」と伝えた。海外建設協会のクォン・ミョングァンチーム長（イラン・クウェート担当）は、「イラン市場があまりにも大きな上、これまでの経済制裁によって進められなかった複数の事業が一度に市場に出てくる可能性がある」とし、「石油やガス施設建設事業が有望だ」と話した。
しかし、直ちに工事を発注することは不可能であり、このような期待は時期尚早だという指摘も出ている。また、ほかのゼネコンの関係者は、「まだ、わが政府のイラン対応方針が出ておらず、現在、制裁緩和措置も期限付きだ」とし、「米国が確実に制裁を緩和しない限り、国内企業各社が動く可能性は少ない」と話した。
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