ＳＮＳの悪質書き込みを処罰してこそ、「第２の崔眞實」が出てこない

検察が、ミスコリア出身芸能人の買春事件について捜査をすると、カカオトークなどのソーシャルネットワークサービス（ＳＮＳ）には、買収関連芸能人のリストが出回っている。なんら根拠のないリストを作り、いたずら半分に掲載し、面白半分に読んでいるが、その当事者らには甚大な打撃を与えることになる。デマに登場した芸能人らが、虚偽事実を流した人を厳罰してほしいと、検察や警察に捜査を依頼した。

匿名性の後ろに隠れて、虚偽の事実を流し、人身攻撃を加える悪質な書き込みは、音のない銃だ。その中でも、芸能人は簡単な標的となる。名前や顔が知られている上、ずば抜けた容姿や財力が、妬みの対象になり、アンチファンも多いからだ。虚偽事実が流されても、人気を食べて生きる職業であり、簡単に告訴や告発ができないことも、悪質書き込みをあおる要因となっている。０７年１月、歌手のユニが、デマによる悪質書き込みに苦しみ、自ら命を絶っており、同年２月は、整形手術のデマに苦しんでチョン・ダビン、その翌年の１０月は、崔眞實（チェ・ジンシル）が自殺した。悪質な書き込みによる精神的苦痛がどれほど深刻化を示す事例だ。

崔眞實の死をきっかけに、悪質書き込みへの処罰のため、サイバー侮辱罪（崔眞實法）が新設されたが、芸能人を狙った悪質なデマや書き込みは、なかなか消えていない。悪質書き込みが根絶されない最大の理由は、処罰が弱いからだ。刑法上、ネット上で虚偽の事実を明記し、名誉を毀損した場合、最高刑が懲役７年に５０００万ウォンの罰金だが、悪質なネットユーザーらは、その大半が１０代の青少年や２０代前半と若い上、初犯であり処罰が弱かった。

最近、芸能人らがかつての受身的で生ぬるい態度から脱し、積極的に虚偽事実を流した者を告訴するのは望ましいことだ。歌手のベク・ジヨンは、流産したことをあざ笑う書き込みを掲載したネットユーザーに対し、手加減しないと明らかにした。被害者らの断固たる姿勢と司法部の厳罰の意志とが合わされば、悪質なネットユーザーらの勢いを削ぐこともできるだろう。