東京のある製造会社で会計担当の職員として働いていた大島健二さん（３５）は２月、会社から解雇通知を受けた。彼はほかの仕事を探した末、政府が支援する都市住民のための農業研修プログラムに申し込んだ。大島さんは、「きついサラリーマン生活とは異なって、農業は種まきから収穫に至るまで、全て自分の手でできるのが魅力だ」とし、「研修を終えれば、専業農民となるつもりだ」と語った。
ウォール・ストリート・ジャーナル紙は１５日、戦後最悪の景気低迷を受け、大量解雇事態に直面している日本の若者らが、農業で新たな道を見つけていると報じた。「安定的な雇用天国」日本で、非正規労働者のみならず、正規労働者さえ脅かされ、都市を離れ「里帰りの列」に加わっている。
里帰りした若者らは単に農業を営むのではなく、農業とマーケティングを連携し、効率を最大化する「考える農業」を行っていることから、かつての世代とは分けられる。安全かつ新鮮な食べ物を求める都市民のニーズに合わせるため、栽培段階から農業計画を立てたりする。一例として、東京で最近人気を集めている有機野菜レストラン「ファーマス・キッチン」が代表事例である。第３次産業であるサービス業と第１次産業である農業を組み合わせ、付加価値を高めた、いわば「第４次産業」である。日本政府や地方自治体も雇用創出の新たな対策として、浮上している農業の可能性に注目している。日本政府は最近、１０００万ドル（約１３０億ウォン）を支援し、都心の農業希望者向けの営農教育プログラムを新設した。先月、大島さんが申し込んだ時は、８人を選ぶのに１１０人が申し込むほど競争も激しかった。
農村の高齢化や人手不足に苦しんでいる地方自治体も、失業した若者らの誘致のため、我先に農業説明会を開いている。毎日新聞が最近報じた記事によると、日本の代表的な農村自治体である栃木県は昨年１２月、わずか３１件だった農業説明会の相談件数は、今年２月は６１件、３月（１４日現在）は７７件へと増えている。相談者の８０％は２０〜４０代である。
一部では、農村に対する漠然とした憧れや急場しのぎのための里帰りは、もう一つの失敗へとつながりかねないという懸念も持ち上がっている。実際、昨年、岡山県で大規模な農業を営んでいる大城フキコさん（４９・女）は、昨年、大阪などの大都市から５人の農業研修志願者を受け入れたが、このうち３人は、厳しい生活に適応できず、１ヵ月足らずで都市に帰った。
changkim@donga.com
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