医学部教授ら今日から診療と手術縮小、「当直翌日は昼間の勤務をしない」

医学部の教授らが４月から勤務時間の短縮に入り、大手病院の診療空白がさらに大きくなるものと見られる。患者らは手術などが延期され、治療時期を逃すのではないかと懸念している。

全国医学部教授非常対策委員会は先月３０日、記者会見を開き、「４月から勤務時間を調整する」と明らかにした。パン・ジェスン非常対策委員長は、「２４時間連続勤務後、翌日の昼間勤務を休むことを原則とすることに同意した」とし、「重症および救急患者の診療を維持するために、研修病院別に外来と手術を調整することを議決した」と述べた。診療縮小は、医療スタッフの疲労累積によって患者の安全が脅かされることを防ぐために避けられない措置だ、というのが非常対策委員会の説明だ。

ただ、診療を縮小するかどうかは、教授の個別選択に任せることにした。ソウル大学病院の外科教授は、「救急および重症患者の手術が多い科では、一律的に勤務時間を減らすのは難しい」と述べた。これにより、診療縮小は救急患者が相対的に少ない診療科を中心に外来診療を減らす方法で行われる可能性が高い。これに先立って、忠北（チュンブク）大学病院では４月から、毎週金曜日に外来診療を中断することにした。全南（チョンナム）大学と朝鮮（チョソン）大学医学部の非常対策委員会も、辞職届の受理前まで週５２時間程度に診療を減らすことを検討している。

勤務縮小をめぐって、病院の経営陣と教授たちとの対立も大きくなっている。全国医学部教授協議会（全医教協）は最近、専攻医研修病院の病院長らに対し、労働時間を週５２時間で守ってほしいという内容の公文を送った。しかし、専攻医（インターン、レジデント）の病院離れなどで、１日に１０億ウォン以上の損失を被っている病院は、手術室をさらに運営し、外来診療も減らさないでほしいと、残りの医療陣に要求している。

一方、大韓医師協会（医協）は３１日、非常対策委員会会議を開き、集団行動の方向性などについて話し合った。医療界からは、次期会長に選ばれたイム・ヒョンテク当選者が非常対策委員会の前面に出る場合、政府と医療界の対立はさらに大きくなると懸念している。イム当選者は、「医学部の定員を５００～１０００人縮小しなければならない」と主張するなど「超強硬派」に分類される。

事態の解決のためには、政府と医療界の両方がお互いを刺激する鋭い声を自粛しなければならないという声も出ている。円光（ウォングァン）大学医学部のカン・ホンジェ教授会非常対策委員長は、保健福祉部の朴敏守（パク・ミンス）第２次官に対し、「医師を無視する荒々しい言葉で、この事態を悪化させた方だ」とし、「言論対応から退かなければならない」と主張した。朴次官は、医師の集団行動と関連した政府の対応を直接明らかにし、医師たちと対立してきた。


朴星民 min@donga.com