ＤＨＣ会長、またも在日コリアンに対して差別表現

化粧品大手ＤＨＣの吉田嘉明会長が、公開的に在日韓国・朝鮮人に対する差別的な表現を使い、論議が起きている。

１６日までＤＨＣのオンラインショップのサイトに掲載された吉田氏の文章で、吉田氏はライバル企業のサントリーに触れ、「サントリーのＣＭに起用されているタレントはどういうわけかほぼ全員がコリアン系日本人です。そのためネットではチョントリーと揶揄されているようです」と書いた。「チョン」は韓国・朝鮮人を卑下する言葉で、「チョウセンジン」と同じ意味で使われる。また、「ＤＨＣは起用タレントをはじめ、すべて純粋な日本人です」と強調した。

このような内容が伝えられ、ソーシャルメディアでは「ヘイトスピーチそのもの」と批判が殺到している。「#差別企業ＤＨＣの商品は買いません」というハッシュタグがついたＤＨＣ不買運動も起こっている。野党立憲民主党の尾辻かな子衆議院議員は、「会社のトップが堂々とこのような差別発言をするＤＨＣの商品は購入しません」と不買運動に参加する考えを明らかにした。ＤＨＣ側は吉田氏発言の背景を尋ねる東亜（トンア）日報に、「事実を確認する」という言葉だけを繰り返した。

吉田氏の嫌韓発言は初めてではない。吉田氏は２０１６年、自社ホームページに掲載した文で、在日韓国・朝鮮人を「似非日本人は母国に帰れ」と書いた。また、昨年にはＤＨＣの子会社であるＤＨＣテレビに出演した一部の出演者が、当時韓国の日本製品不買運動と関連して「韓国はもともとすぐ熱くなってすぐに冷める国」、「日本人がハングルを完成させた」などと述べ、物議を醸した。　


東京＝キム・ボムソク特派員 bsism@donga.com