「表現の自由」の象徴「シャルリ」、テロ後、部数が４０倍に

先月、イスラム過激派からテロ攻撃を受けたフランスの風刺週刊紙「シャルリ・エブド」が、「表現の自由」を守るメディアの象徴的な存在に浮上した。抵抗の精神を守るメディアと評価されて販売部数が急増し、苦しかった会社の経営も大いに改善されたと、ウォール・ストリート・ジャーナルが２４日付で報じた。

テロの前、シャルリ・エブドの平均発行部数は６万部ほど。悲劇的な事件で編集長ら８人が命を失ったが、発行部数は上昇傾向を続けている。「言論の自由」という価値に対して世界から激励が寄せられたためだ。特に、テロ発生１週間後に生き残った職員が発行した特別号が８００万部以上売れ、大きな注目を集めた。これによりシャルリ・エブドは、印刷・流通のコストを除いても１２００万ユーロ（約１５０億ウォン）の収益を上げた。また、１年に１００ユーロ（約１２万５０００ウォン）を支払う定期購読者も２５万人確保し、４００万ユーロ（約５００億ウォン）の寄付金も手にした。

時間が経ち、「テロ特需」が収まりつつあるが、有名になったおかげで発行部数は以前には想像できない水準を維持している。今月２５日に発行された最新号の発行部数は２５０万部。以前（６万部）より４０倍以上の増加だ。

逆説的にも、風刺画が話題になる度に会社の収益は増加した。２００６年、イスラム予言者ムハンマドを描いた風刺画で暴力事態が起こった時、イスラム圏から非難を受けたものの、収益は前年に比べて２倍近くになった。シャルリ・エブドは２０１０年に赤字を記録したが、２０１１年にムハンマドの風刺画で事務所に火炎瓶が投げ込まれるなど社会的に話題となり、６５万５０００ユーロ（約８億２０００万ウォン）の黒字を出した。

テロ後の悩みも大きくなった。極限的な脅威が続き、職員を雇用して維持することも難しくなった。一部の職員は２４時間、武装警官の保護を受けており、会社はセキュリティー施設を強化する計画を立てた。予想していなかった収益をどのように使うのかをめぐって葛藤も起きている。特別版の発行後に集まった寄付金は犠牲者の家族に渡す計画だ。