タイヤ業界は昨年、過去最大の業績を上げた。単価の高い高付加価値のタイヤが多く売れ、海上物流コストと原材料価格の下落のおかげで収益性が良くなったのだ。
４日、タイヤ業界によると、韓国（ハングク）タイヤ・アンド・テクノロジー（韓国タイヤ）は、昨年の売上高（８兆９３９６億ウォン）と営業利益（１兆３２７９億ウォン）でいずれも過去最高記録を更新した。錦湖（クムホ）タイヤは昨年、年間営業利益（３８８３億ウォン）において、ネクセンタイヤは売上（２兆７０１７億ウォン）においてそれぞれ最高記録を達成した。
３社の合計営業利益は１兆９０２９億ウォンで、前年（６７４６億ウォン）比約２.８倍に膨らんだ。タイヤ３社の合計営業利益が１兆ウォンを超えるのは、２０１６年以降７年ぶりのことだ。新型コロナの影響から完全に回復した様子だ。
３社の業績を牽引したのは、高付加価値のタイヤだ。スポーツ用多目的車（ＳＵＶ）や電気自動車に搭載される専用タイヤは、他の製品に比べて単価が高い。電気自動車はバッテリーのために、ＳＵＶは車体の大きさのために車両の重さがさらに重くならざるを得ないが、これに耐えられるように特殊に作られたためだ。ネクセンタイヤの場合、昨年の電気自動車専用タイヤの割合が８％だったが、今年は目標を１０％に増やした。他のタイヤ企業も、電気自動車専用タイヤに没頭している。
さらに、１８インチ以上の大きいタイヤを多く搭載する最近の自動車業界の傾向も、業績に影響を及ぼした。錦湖タイヤは、昨年は大きなタイヤ製品の割合が３８％だったが、今年はこれを４２％に伸ばす計画だ。
これまで、成長の足を引っ張ってきた物流コストが下落したのも好材料だった。新型コロナが猛威を振るった２０２２年は、代表的な海上物流コストの指数である上海コンテナ運賃指数が５０００を突破したが、昨年は約１０００を維持した。民間船舶に対するイエメンのフーティ反軍の攻撃で航路が閉ざされた「紅海事態」の影響で、昨年１２月から指数が上がり始め、２日基準で２２１７.７３になったが、その前までは低い海上運賃の恩恵を受けたのだ。
タイヤを作る上で主な原材料である天然ゴムと合成ゴムの価格が下落したことも、収益性の改善に影響を及ぼした。錦湖タイヤによると、しばらく原材料価格が上昇した２０２１年第３四半期（７～９月）の天然ゴムは１トン当たり１６５９ドル（約２２２万ウォン）、合成ゴムは１４３５ドルだったが、２年後の昨年第３四半期はそれぞれ１９.４％と４２.５％が下落した。
タイヤ３社は、今年も高付加価値のタイヤを前面に出して、過去最大の業績を継続する計画だ。錦湖タイヤとネクセンタイヤは、今年の売上目標値をそれぞれ４兆５６００億ウォンと２兆９０００億ウォンに設定した。両社とも過去最高となる。韓国タイヤは、目標値をまだ出していない。タイヤ業界の関係者は、「内燃機関車より重い電気自動車のタイヤは、交換周期が２～３年で、一般タイヤ（４～５年）より短いという点も、タイヤ３社の業績を引き上げるだろう」と述べた。
ハン・ジェヒ記者 hee@donga.com
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