北東アジアの地形変化のカギはエネルギー安保

１３日終わった韓ロ首脳会談で、朴槿恵（パク・クンヘ）大統領とプーチンロシア大統領は極東シベリアの開発と関連した「南北露３脚協力」の青写真や韓ロ両国のエネルギー及び北極航路開発協力方策などを打ち出した。今度の合意は最近、北東アジアの諸国が直面した巨大な変化に対する韓ロの対応戦略の一面を示すものだ。

現在、北東アジアには長期間にわたって地域の情勢や国の競争力などに多大な影響を与える物流革命とエネルギー安保競争、それによる地域覇権の変化などがかみ合って大きな変化が予告されている。

ロシア側の北極ルーツの常設化の可能性は、ロシアエネルギーの北東アジア市場への進出と輸出大国の韓日中の物流に革命的な変化をもたらす見通しだ。このようなエネルギー安保構図の変化は、受給変化だけでなく軍事戦略の変化も触発している。米国がシェールガス生産増大によって中東産ガスの輸入を減らし、エネルギー輸送ルーツ中心に練られた海上戦略を見直すものと見られるためだ。

このような状況で、北極ルートの常設化が具体化し、中国軍艦が韓国の東海岸、日本の津軽海峡まで出現している。日米の立場では現実化している中国海軍の挑戦を抑制しなければならないため、海上防御線をだんだんアジアの北東部の方向、つまり韓半島および日本列島の北側へ拡大移動しているのだ。日本の集団的自衛権に対する米国や豪州など容認と同調は、このような状況とも連動されている。ちょうど中国は最近、共産党第１８期中央委員会第３次全体会議（３中全会）を通じて、「国家安全委員会（ＮＳＣ）」を創設した。

北極ルーツの現実化によるロシア（極東およびサハリン）と北東アジア諸国間のエネルギー統合の可能性や米国から端を発したシェールガス革命の後爆風が、中国の浮上で触発された地域覇権の変化とかみ合って同時多発的に北東アジア諸国に戦略的かつ長期的な対応を要求している。

このような状況で日本は米国と安保・外交長官間戦略協議体の「２＋２」で、集団的自衛権を容認された上、ロシアとも「２＋２」戦略協議体を立ち上げて、エネルギー、安保および地域情勢での協力を強化するなど、戦略的対応を強化している。中国は、ロシアと全方位的な協力を強化しており、インドもサハリン投資に続き、最近は韓日中とシンガポールと共に北極理事会のオブザーバーになった。極東液化天然ガス（ＬＮＧ）に対する日本の投資、シンガポールとインドの極東ロシアへの関心の増大などはいずれもこのような競争のまた他の例と言える。

歴史的に見て、エネルギーの出現と供給環境の変化は政治と善循環的に結合した時に限り、その国に肯定的な影響を及ぼした。新しいエネルギー源の石炭が出現したとき、これを産業的に最も先に活用した英国はフランスとドイツを圧倒して産業革命の勝者になった。

第２次世界大戦後、ドイツは、発想の転換を通じてソ連（ロシア）からガスをパイプラインを通じた安く安定的な供給を受けて競争力を強化した。外交安保政策が産業政策の土台になったのだ。必要な時点に決定的な政策と技術が善循環的に結合できる国の能力が最も重要なわけだ。韓日中は現在、このような雰囲気の中で競争している。

現在、北東アジアに１９世紀、軍事力がものを言う「砲艦外交」の雰囲気がないわけではないが、２１世紀の北東アジアは当時の帝国主義を容認する雰囲気ではない。かえって地域の協力と技術（エネルギー）そして政治の善循環的結合を要求する雰囲気がさらに強い。北東アジアの未来は韓日中３国政府の能力にかかっている。そして、韓日中三国志の未来は結局、３国政府の能力と質によって決まるものだ。