「東学アリ・メンター」のジョン・リーに重い処分、証券市場の腐敗を確実に取り除くべきだ

金融監督院（金監院）が、金融消費者保護法を違反したメリッツ資産運用のジョン・リー前代表に対し、職務停止と課徴金・過料１０億ウォンなどの重い処分を下した。リー氏は、いわば「東学アリのメンター」と称されるほど、株式市場に影響力を行使した人物だ。金融監督院はまた、ソシエテ・ジェネラル（ＳＧ）証券発の株価暴落事態を調査する過程で、株価急落直前に問題の銘柄が大量に売られた事実を確認した。隠されていた証券市場の腐敗ぶりが、相次いで露出している。

リー氏は、昨年６月、知人が設立した個人間金融（Ｐ２Ｐ）業者の持分６％を妻の名義で保有し、メリッツ資産運用の私募ファンドを通じて同社に投資したことが問題になり、代表職から退いた。ただ、該当業者は上場企業ではないため、今回の金融監督院の制裁対象からこの問題は除外され、代わりに自分のユーチューブに会社のファンド商品を無断広告した理由などで処分を受けた。最終的な制裁のレベルは金融委員会が決めるが、重い処分が確定すれば金融圏への役員としての就職が一定期間制限される。「私教育させるお金で株式を買ってやれ」などの発言で株式投資を勧めながら、「ジョン・ボンジュン」というニックネームまで得た彼の地位の墜落は避けられなくなった。

ジョン・リー騒ぎを受けて、メリッツ資産運用が今年１月、私募ファンドに売却される前まで同じグループの系列会社だったメリッツ証券も、釈然としない取引で疑惑に包まれている。今月１１日、イファグループのキム・ヨンジュン会長が背任・横領疑惑で拘束されたが、メリッツ証券は先月１８日、保有していたイファグループ系列会社のイーアイディーの株式を全て処分し、１６０億ウォンの収益を上げた。一方、「２次電池」テーマに乗じて高騰したイーアイディー株式は、キム会長拘束後に暴落し、取引まで中止され個人投資家は膨大な被害を受けなければならなかった。

ＳＧ発株価暴落事態に関連した８銘柄の売買内訳を調査している金監院も、予想よりはるかに多い異常取引を発見したという。ある証券会社の役員の特殊関係者は、株価暴落を予見したかのように、暴落日前に問題の銘柄を大量に処分したという。一般投資家は分からない未公開情報を利用して、自分たちだけが損失を回避したのではないかと疑われる部分だ。

最近明らかになった証券会社や資産運用会社のモラルハザードは、韓国資産市場の水準を深刻に傷つけている。このようなことが続く限り、モルガンスタンレーキャピタルインターナショナル（ＭＳＣＩ）の先進国指数編入など、証券市場先進化の夢は空念仏に終わらざるを得ない。金融当局と検察は、健全な投資家を愚弄する株式市場の違法行為を、期限制限なしに最後まで追跡し、厳罰に処さなければならない。