「アリ軍団の反乱」ゲームストップの株価がまた３４％も暴落

米ウォール街の金融資本に対抗した「個人投資家の反乱」として注目されていたビデオゲーム流通会社ゲームストップの株価が、業績不振と有償増資の可能性が響いて急落した。

２４日（現地時間）、米ニューヨーク証券市場でのゲームストップの株価は、前日比３３.８％下落した１株１２０.３４ドル（約１３万６５００ウォン）で取引を終えた。ゲームストップは、昨年第４四半期（昨年１０～１２月）に１株当たりの純利益が１３４ドル（約１５００ウォン）、売上高が２１億２０００万ドル（約２兆４０４１億ウォン）を記録したと明らかにした。市場予測値の１株当たりの純利益の１.３５ドル、売上高２２億１０００万ドルを下回った。

ブルームバーグニュースは、ゲームストップの売上は１２期連続下落したと診断した。ゲームストップも２３日、米証券取引委員会（ＳＥＣ）に提出した公示資料を通じて、今年初めの株価高騰は会社の業績と合致しないと発表した。

ゲームストップは、１億ドル（約１１３０億ウォン）の有償増資を検討しているとも公開した。企業が資金調達のために株式を追加で発行する有償増資は、通常、株価下落の要因として取り上げられている。ゲームストップは、主力事業をオフラインからオンラインに変えるための新株発行を検討している。

昨年初め、１株２ドル台に過ぎなかったゲームストップの株価は、今年に入って大型ヘッジファンドの空売りに対抗した個人投資家による集団買いで大幅に高騰した。１月末は一時、取引中に一時１株４８３ドルまで高騰し、以後下落振りを見せているが、相変わらず業績に比べて株価が高く評価されているという指摘が後を絶たない。

同日、ニューヨーク証券市場は全般的に低迷した。代表的な情報技術（ＩＴ）企業のアップル、フェイスブック、ネットフリックスなどが２％以上下落した。イーロン・マスクが率いる電気自動車メーカー・テスラの株価も４.８％下落した。


李恩澤 nabi@donga.com