新型コロナウイルス感染症（ＣＯＶＩＤ１９）の拡散と各国対応の不確実性のため、グローバル金融市場が再び乱高下した。株価は記録的な急落を見せた後一時上昇したが、再び墜落する経済危機型のパターンを見せているという懸念が出ている。
１２日、総合株価指数（コスピ）は取引時間中に５％以上下落するなど、株安を見せた末、前日より７３.９４ポイント（３.８７％）下落した１８３４.３３で取引を終えた。終値基準では２０１５年８月２４日（１,８２９.８１）以後４年７ヶ月ぶりの最低値と言える。
同日、韓国取引所は、コスピの先物価格が急落すると、１時０４分頃、プログラムの売買を５分間制限するサイドカー（呼び値を一時制限）を発動した。有価証券市場でサイドカーが発動されたのは、欧州財政危機時の２０１１年１０月４日以来、約８年５ヶ月ぶりのことだ。
外国人投資家らは同日、有価証券市場だけで９０００億ウォンを売り越して、指数下落を主導した。外国人が先月１２日から１カ月間、有価証券市場とコスダック市場で売り越した株式は１０兆ウォンに達する。外国人が株を売ったことで、対ドルウォン相場は、１ドル＝１３.５ウォン・ウォン安ドル高の１ドル＝１２０６.５ウォンで取引を終えた。ウォン安の幅は昨年８月５日以降、７ヶ月ぶりに最も大きい。
同日、日本（－４.４１％）、台湾（－４.４３％）、香港（－３.６９％）など、アジア各国の証券市場も９日に続いて三日ぶりに再び軒並み暴落した。前日に開かれた米ニューヨーク証券取引所ではダウ指数が５.８６％下落し、スタンダード・アンド・プアーズ（Ｓ＆Ｐ）５００指数とナスダック指数も４％台の下落率を見せた。ニューヨーク証券取引所は９日、記録的な暴落（ダウ指数はマイナス７.７９％）を記録後、その翌日、損失分の一部を巻き返したものの、同日、上昇分以上を返却した。
各国の証券市場は、世界保健機関（ＷＨＯ）によるＣＯＶＩＤ１９のパンデミック（世界大流行）宣言により、軒並み崩れた。世界経済の支えとなっている米国の景気刺激策の発表が遅々として進まないことも、市場の恐怖を加重させた。
李建赫 gun@donga.com
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