米最大割引行事のブラックフライデーが始まったことを受け、国内から直接購入している人たちも、グローバルショッピング競争に乗りだしている。ブラックフライデーとは、感謝祭の翌日の１１月最後の金曜日であり、２８日（現地時間）０時から最大９０％まで割引する大々的イベントが始まる。国内から直接購入する人たちが多く利用する海外オンラインショッピングモールのアマゾンやベストバイなども、この日、一斉にブラックフライデーの割引に突入した。
品物を安く購入しようとする世界の消費者らからのアクセスが殺到し、一部のメーカーのオンライン上のホームページが麻痺する事態まで起きた。同日一時、電子製品のアクセサリーを販売する「インケース」と海外からの直接購入金額についての積立金が現金で払い戻される「イーべイツ」など、一部の直接購入関連サイトへのアクセスが順調にできなかった。
これを受け、海外配送代行サービスを提供するモルテールは、今年のブラックフライデー期間中の直接購入の物量が、昨年の４万件あまりから８万件へと２倍以上膨らむだろうと見込んでおり、米ニュージャージ州物流センターを、従来の３倍規模に拡張移転した。関税庁が集計した今年（１〜１０月）の直接購入金額は、計１兆３５８９億ウォンと、すでに昨年の１兆１５０９億ウォンを優に超えており、史上最高値を記録する見通しだ。
米国発グローバル「ショッピング戦争」に、今年は一部の国内メーカーまで好況を享受している。オンラインモール「ＳＳＧドットコム」で、２４日からいち早く「ブラックセブンデーズ」行事を開始した新世界（シンセゲ）は、昨年と比べ、売上げが平均４３％（２７日基準）伸びた。１日３回発行する２０％割引クーポンは、開始から２、３分間で３０００枚が全て底をついたりもした。
殺到する配送物量をさばくために、物流・宅配業者らもブラックフライデーを迎えて、非常勤務体制に入った。ＣＪ大韓（テハン）通運は、「直接購入」物量が殺到することに備えて、すでに仁川（インチョン）国際空港で運営している専用通関施設の設備を３０％ほど拡大した。米現地での配送代行サービス「イハネックス」を運営している韓進（ハンジン）は９月、ポートランドに物流センターを追加で設立したため、コストを下げることができ、自社で処理する物量が昨年に比べて、５倍以上膨らむものと期待している。
韓進は、「本社から、イハネックスを支援するために多くの人員が派遣されている」とし、「ブラックフライデーとサイバーマンデーが終わっても、まもなくクリスマスや年末のプレゼント物量が殺到する時期であり、当面、非常勤務体制は続くだろう」と説明した。
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