「これだけの成果を出せるとは、正直予想できなかった。敏感な通貨問題が余りにも早めに解決され、首脳会議で合意するイッシュがなくなってしまい、かえって悩むほどだ。国際通貨基金（ＩＭＦ）クォータ改革も、期待以上の成果を上げた」。
２３日、主要２０ヶ国（G２０）財務相・中央銀行総裁会議の終了後、Ｇ２０首脳会議準備委員会の関係者はこのように語った。しかし、これは、湖上に浮いている白鳥の姿だけを語ったものだ。水面下では、韓国を始め、２０ヶ国の財務省全員が、スパイ戦を思わせるほど、激しく駆け引きを行った。
Ｇ２０準備委は９月に入り、通貨問題が米国と中国との政治問題へと飛び火すると、非常体制に入った。ソウルＧ２０首脳会議で、通貨問題を巡る対立が国際社会の唯一の関心事となったためだ。その時韓国は、「経常収支目標制」のカードを切り出した。経常収支の黒字、あるいは赤字の割合を、国内総生産（ＧＤＰ）の４％水準に維持すべきだという案で、中国の人民元切り上げを遠まわしに誘導すべきだというものだった。
韓国がこのアイデアをG２０諸国に個別的に説明する途中、一部のメディアが関連内容を報じた。すると、韓国のアイデアに対し積極的に同意していたティモシー・ガイトナー米財務長官が、直接乗り出した。氏は急いで手紙を書き、G２０財務相らに対し、経常収支の目標制を巡り、同意を求めた。この時から、経常収支目標制の主導権は韓国から米国に移った。
ドイツや日本などの経常収支の黒字国は、米国の手紙に不快感を示した。しかし、大半のＧ２０財務相らは、通貨問題を巡る米国の強い意思を読み取るきっかけとなった。そして、「何か、合意をしなければならないのでは」と感じた。災いが転じて福となったのだ。
通貨問題の調整作業が慶州での財務省会議開催前に始まったなら、ＩＭＦクォータ調整は、会場内で早いテンポで進められた事例だ。正式な会議とは別途に、まず、米国と押収代表らが別途会議を行った。米国は自ら１７．６７％の持分を約１％ポイント手放すと切り出した。すると、ドイツや英国などのほかの欧州諸国の代表らは、「米国が自ら犠牲を払っているのに…」と、前向きな姿勢に転じ始めた。
さらに、米国や欧州、ブリックス諸国も一緒に会った。韓国もG２０首脳会議議長国の資格で出席した。さらに３度の細部会議を経て、結局、クォータ改革を巡る妥協案がまとまった。政府関係者は、「非公式会議に出席できなかった国の代表らからは、『結果を知らせてほしい』と言われた。数年前までは、韓国がそのような立場だったので、胸にジンときた。
韓国の目に見えない功も大きかった。尹遝鉉（ユン・ズンヒョン）企画財政部長官は、ブラジルなどの新興諸国の代表らと会って、「Ｇ２０体制がなくなれば、再びＧ２０体制へと向かう。それでは、貴国にもよくないはずだ」と説得した。
bookum90@donga.com
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