０７年末、三星（サムスン）電子や現代（ヒョンデ）車のような大型株と一緒に、いくつかの店頭市場（コスダック）の中大型株を購入した後、米国留学に旅立ったチュ某氏（３５）は最近帰国し、これらの銘柄の収益率を確認して驚いた。三星電子は５６万ウォンから８３万ウォンに、現代車は６万９０００ウォンから１３万５０００ウォンへと大幅に上昇したが、コスダックの中大型株は軒並み４４〜７８％が下落したためだ。
証券市場では大規模な危機の後は、大型株を中心に回復の勢いが始まり、中小型株がそれに続くのが一般的な傾向だが、グローバル金融危機以後は、大型株だけが上昇する銘柄の二極化現象がさらに深刻化している。このような二極化や差別化は、証券市場だけでなく、不動産などの資産市場の全般に渡って目立っている。
●上昇するのは特定地域と特定株だけ
９日、未来（ミレ）アセット証券や不動産１１４によると、０８年９月の金融危機以降１８ヵ月間、国内株や不動産市場での銘柄や地域別の収益率を調べてみた結果、二極化現象が深刻化しているという。このような現象は、とくに１９９７年１２月の通貨危機以降の１８ヵ月間と比べてみたとき一段と目立った。
株や不動産共に通貨危機後は、全ての銘柄や地域が同様の期間に下落した後、同様の時期に再び回復した。一方、通貨危機後は、大型株や人気地域は小幅に下落した後、直ちに持ち直ったが、小型株や非人気地域は大幅に下落した後と回復するまでの期間が、相当長かった。
大型株の三星（サムスン）電子株や小型株の未来産業の１９９７年１２月の株価を１００とした場合、三星電子は１９９８年２月（２６６）に、未来産業は１９９８年３月（２０４）にそれぞれピークに達した後、１９９８年９月ごろ、それぞれ１０４と８４と最低値を記録した。さらに１８ヵ月後は１３７％と１５２％ずつ上昇した。
しかし、０８年の金融危機後は、三星電子は６ヵ月ぶりに直ちに持ち直ったあと地道に上昇したが、未来産業は下落し続けた。１８ヵ月後の１０年２月基準で、三星電子は３８％が上昇したが、未来産業は８％程度が下落した。これは建設や機械、通信、自動車な、どほかの業種も同様だった。
不動産も、通貨危機後の１８ヵ月間は、ソウルの２５区が軒並み１０％以上下落した。江南瑞草（カンナム・ソチョ）や松波（ソンパ）など、江南３区は９％以上、江北（カンブク）３区は１６％が下がり、、下落率に差があるだけだった。しかし、金融危機後の１８ヵ月間は、ソウル瑞草（２．１８％）、松波（２．０９％）、江南区（０．０６％）は持ち直り、坪村（ピョンチョン＝マイナス５．０６％）、盆唐（ブンダン＝マイナス６．３４％）、龍仁（ヨンイン＝マイナス６．８７％）は下がるなど、バブルセブン地域間にも収益率はまちまちだった。江北３区は同期間、２％以上下落した。
●資産の二極化、社会の二極化に繋がるのか
証券市場での銘柄の二極化は、外国人投資家の比重が増大したのが最大の原因と指摘されている。金融監督院によると、先月、外国人の上場株式の保有規模は３１５兆８３７５億ウォンと、時価総額全体の３０．９％を占めている。特に、三星電子やポスコ、現代車は、外国人の持分が３９．０〜４８．９％に達するほど高い。外国人が主に買い付けている時価総額上位の大型株の株価が集中的に上昇する背景となっている。
アジアの地域的危機だった通貨危機や世界経済を揺るがした金融危機の性格の違いも、影響を及ぼしたと言う分析が出ている。
ウリィ金融持株のソン・テジョン研究委員は、「資産の二極化現象により、高所得層の金融資産は早いテンポで増え、中間層以下は、家計負債にあえぐ社会の二極現象が固着している」とし、「政府は上辺だけの危機克服の数字だけでなく、その中身まで目を通してみる必要がある」と主張した。
hyejin@donga.com
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