「責任押し付ける思惑」中国メディアが「Ｇ２」表現に警戒感

「中国、おだて上げてから棄てるつもり（捧殺中国）」

中国国営の新華社通信が発行する週刊誌の瞭望東方週刊は最近、このような刺激的な見出しのカバーストーリーを掲載した。中国語で捧殺は、表向きには大事にしているように振舞うが、実際は害を及ぼすことを意味する。中国式の発展モデルの「北京コンセンサス」と、中国を米国と並んで立たせた主要２ヵ国（Ｇ２）の考え方には、中国が負い切れない責任を押し付けようとする西側の思惑が隠れているという。だから中国人はうぬぼれることなく現実を冷静に直視すべきだと、雑誌は警戒している。

東方週刊はまず、北京コンセンサスとＧ２の考え方の登場や発展過程について詳しく紹介した。北京コンセンサスは特別な意義があり、西側の発展モデルと違う点があるが、中国はこれを他国へ輸出する考えはないと、雑誌は伝えた。また、西側の一部の見方は、北京コンセンサスのメリットよりは脅威に注目していると分析した。

中国人民政治協商会議常務委員で元中国共産党中央党校副校長の李君如氏は、「現在、『発展モデル』を取り上げるのは事実にそぐわないだけでなく、危険である」と話した。自己満足に陥りかねず、これにより革命の方向が変わることもありえるということだ。

Ｇ２への拒否感はさらに激しい。中国は背中を押されるようにしてＧ２と呼ばれるのであって、自らＧ２と名乗ったことがないと雑誌は指摘した。広東省で発行される広州日報は昨年、日本マスコミの報道を引き合いにして、「西側諸国、特に米国が中国をおだて上げるのは、中国を利用しようとする計略にすぎない」と報じた。米国は財政赤字など、自国の問題が解決したら、中国への賞賛をやめるはずなので、米国の口車に乗ってはならないというものだ。

同誌は、日本が高度成長を謳歌していた１９８０年代半ば、米国のこのような振る舞いに騙されて為替レートを切り上げるなど要求を受け入れたため、「失われた１０年」を経験したと主張した。現在、西側世界の中国賞賛も日本の場合と同じく、国際問題の解決にさらなる負担を負わせ、人民元の切り上げなど金融市場の追加開放を求めようとする狙いがあってのことだという。

mungchii@donga.com