昨年、経済危機の中で三星（サムスン）電子は、半導体、液晶表示装置（ＬＣＤ）、携帯電話、テレビなど主力商品の輸出がいずれも拡大し善戦した。半導体は、昨年の下半期（７〜１２月）に入り、予想より早い景気回復を追い風に価格が急騰した。その上、ドイツのキモンダなどライバル会社が相次いで破産し、勝者独り占めの効果も得ることができた。
家電分野では、中国市場の内需活性化が好材料と働いた。中国政府は昨年、経済危機を克服し、内需の活性化を図るため、農村で家電製品を買う際、補助金を支援するいわゆる家電下向き政策を実施した。
ユジン投資証券のアン・ソンホ情報技術（ＩＴ）チーム長は、「三星電子は、半導体やＬＣＤなどで原価競争力があり、製品競争力も高まり、厳しい市場環境の中でも良い実績を上げたと見られる」と説明した。
また、予想もできなかったテレビ部門で、第３四半期（７〜９月）に入り、１兆ウォンに近い営業利益を上げるなど、事業部門ごとにグローバル企業としての頭角を現した。携帯電話部門では、高価モデルの他にも新興市場で、中低価のモデルが良い反応を示した。
昨年、危機の中でも、特に緊張の紐を引き締めた非常経営の効果もあった。三星電子は、下半期別の実績を発表し始めた００年以降初めて、０８年第４四半期に７４００億ウォンに及ぶ営業赤字を出した。このため、「韓国を代表する企業であるが、我々もこの先どうなるか分からない」という危機感が高まり、昨年は非常経営体制で始まった。乾いたタオルも絞り込む姿勢で、全ての役員の年俸を約２０％カットし、成果給の超過利益分配金（ＰＳ＝Profit Sharing）などを縮小した。海外出張者の航空機搭乗クラスを下げるなど、各種福祉の特典も減らした。
特に、李潤雨（イ・ユンウ）副会長ら、最高経営陣は速度と効率性を強調し、本社の労力を大挙現場に配置し、業務の効率性アップを図る現場経営を展開した。
昨年第４四半期は、３四半期よりは営業利益が１０％以上減ったものの、これは需要の減少といった季節的な要因によるものと分析される。また、通信やデジタルメディア（ＤＭ）部門のマーケティング費用が嵩張った上、シャープとの特許訴訟に関連して充当金を積んだのも響いた。
電子業界では、三星電子の今年の実績が、昨年よりさらに好転するという観測が多い。三星電子の崔志成（チェ・ジソン）社長は、最近、米ラスベガスで行われた記者懇談会で、「今年は昨年とは打って変わって、営業環境に恵まれている。今年も自信ある１年になりそうだ」と話した。
電子業界の関係者は、「今年、半導体の市況が悪くなく、発光ダイオード（ＬＥＤ）テレビ市場も拡大が見込まれるため、昨年よりもっと良い成果が期待される」と説明した。ただ、体力を回復した日本の電子業界と繰り広げるし烈な競争を勝ち抜くことが課題になる見通しだ。円相場の変動により、日本のライバル企業の価格競争力が高くなると、国内業界にとって侮れない相手になるからだ。また、中国への安定的な輸出を維持するためには、シェアをさらに拡大する必要があると見られる。
achim@donga.com
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