地球温暖化の問題が次第に深刻になりつつある。日本の東京の場合、この１３０年間の平均気温が３度以上も上がった。温暖化は、地球の表面温度の上昇に止まらない。集中豪雨による洪水や新種変異の害虫の登場による被害、頻繁な落雷事故など、さまざまな気象異変や生活における被害を招いている。しかし、異変を克服する過程の中で、新たなビジネス・チャンスも生まれている。日本の週刊誌『日経ビジネス』は最新号で、新しい産業として浮上している日本の「亜熱帯産業」を紹介した。
●浸水被害防止用の専用住宅
大型台風や集中豪雨は、地球温暖化による主な気象異変だ。日本では１時間に１００ミリ以上の雨が降り注ぐゲリラ豪雨のため、住宅が浸水する被害がたびたび起きる。日本の気象庁によると、昨年、東京だけでも１７０回以上のゲリラ豪雨が降った。河川に蓋をした上に住宅地や商業地が立ち並んでいる中野区の場合、大雨によって多くの住宅が被害を受けた。
日本の住宅建設会社、旭化成ホームズは、この点に着目し、洪水が起きても被害を受けない「浸水防止型個人住宅」市場を開拓した。延べ面積１５５平方メートルの３階建ての建物で、１階は柱を立てて駐車場と使い、２階からは居住スペースとして使う。住宅モデルを標準化したことで、施工が簡単になり、建築費も４２００万円と、個人が住宅を建てる時より半分以上安い。旭化成ホームズは０７年、この住宅を最初に販売して以来、毎年、受注件数が２倍以上増えている。
●新種変異の害虫用殺虫剤
広島県に本社のある殺虫剤専門メーカー、フマキラーは、新種変異の害虫専門殺虫剤を持って、新市場を開拓した例がある。平均気温の上昇により、東京都心が次第に亜熱帯性気候へと変わる中で登場した新種変異の害虫は、殺虫剤市場に新たなビジネス・チャンスを生んでいる。新種変異の害虫は沖縄の背中模様ゴキブリやアルゼンチンのアリ、熱帯気候で生息するムカデなどであり、かつては都心地域では見られなかった害虫である。以前は６˜７月に猛威を振るった害虫らが３˜４月から現れており、活動期間が長くなったことも、新たな現象である。
●落雷被害を確認する専門会社、ヒートアイランド防止の新工法も登場
落雷情報専門会社である神奈川県のフランクリン・ジャパンは、副業が本業となったケースだ。同社は全国２９地域に電磁波センサーの基地局を設置し、落雷被害の多いゴルフ場や工場などに向け、事前警告や予測情報を提供する会社だった。
今は、落雷の被害を受けた個人や会社に、「落雷証明書」を発行する仕事のほうがより多い。被害事故が頻繁に起こり、損害保険会社に保険金を請求することが多くなったことを受け、損害保険会社が落雷被害を客観的に証明できる資料を要求してきたからだ。最近、日本では数秒に１度の割合で落雷が発生し、申請件数が急増している。
このほか、大手建設会社「藤田」は、都心の温度が郊外より高いヒートアイランド現象を減らす道路工法を開発し、新たな市場を開拓した。舗装道路の下に雨水を溜める保水剤や赤外線を反射するペンキを使って、路面温度を１、２度以上下げることができると、同社は説明している。
changkim@donga.com
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