中国製食品への不信感が広がっている。
日本の中国産「ギョーザ中毒事件」の影響が続く中、米国五輪代表チームが、今年８月の北京五輪での選手のための食材を米国から大量空輸する計画だと、ニューヨークタイムズが９日付で報じた。
米五輪委員会は、ケロッグやタイソンフードなどの米国の食品会社と契約し、２万５０００パウンド（約１万１０００キロ）の牛肉など、主食材を自国で確保し、五輪開催の２ヵ月前に中国に持ち込む予定だ。また、米国から空輸されない食材に対しても、中国の食材供給業者を別途雇用する考えだ。
委員会は昨年、中国食品の安全性を点検するために、中国のスーパーで売られている製品を検査した。その結果、スーパーで売られている中国産の鶏肉から、選手が絶対に摂取してはならないステロイド剤が大量に検出された。
委員会はこのような独自調査の結果とともに、殺虫剤混入など、最近数年間に起こった中国の食品安全問題を総合的に検討し、食材の大半を自国から空輸することで最終結論を下した。
また、北京五輪に参加する約６００人の代表団のために、独自の料理施設を設置する方針だ。このため、米国選手たちは、１日３食を独自の施設で食べることができる。米国が五輪に出場する自国選手のために、独自施設まで確保して食事を提供するのは、今回が初めて。
いっぽう、中国産冷凍ギョーザで殺虫剤が検出された事件で大騒ぎの日本では、中国食品不買の動きまで起こっている。
毎日新聞が７日と８日の二日間、デパートやスーパーで買い物を終えた日本人１００人を対象に調査した結果、９７％が「中国産食品に不安を感じる」と答えた。
中華料理店が密集する横浜の観光名所チャイナタウンは、「ギョーザ中毒事件」が起こった翌日から、食材を購入する客が半分に減った。
中国から輸入した食材を使わないと宣言する流通、外食、給食業社も相次いでいる。
外食産業のスカイラークは、エビのてんぷらなど、中国で加工されたすべての食品を使わない方針だ。大丸や松坂屋などの大型デパートを傘下にもつＪ.フロントリテイリングは、売場に陳列してあった中国産の野菜と冷凍食品をすべて撤去することを決定した。
長崎県雲仙市の教育委員会は、市内４つの学校給食センターに中国産加工食品の使用を禁じた。
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