「１週間にたった１日だけ学校に出てくる教授たちがいる」というソウル大・鄭雲燦（チョン・ウンチャン）総長のコメントをきっかけとして、東亜（トンア）日報は、「何もしないで稼ぐ」教員の実態を調べるため、淑明（スクミョン）女子大言論情報学部の趙正烈（チョ・ジョンヨル）教授チームに依頼し、アンケート調査を行った。
２４〜２５日、全国の大学１０３校の大学生５２８人を対象に行った調査で、回答者の６２．１％にあたる３２８人が、鄭総長のコメントに同意する、と答えた。調査結果によると、大学生たちは、ほぼすべての授業で１回以上の休講があると回答した。
回答者の半分を上回る２９６人（５６．１％）が、補充講義（補講）はなかったと答えた。学校の行事（１７９人、３３．９％）など公的な理由よりも、教員の個人的事情（３１０人、５８．７％）による休講のほうがはるかに多かった。特定教員のために受講をあきらめたり忌避したことがあるという学生も２６９人（５０．９％）で、半分を上回った。
４６％（２４３人）が、１年間にたった１度も教授と面談できなかったことがわかった。このように、講義など教員本来の活動に対する学生たちの不満が広がっているが、教員たちの対外的活動はいつになく活発化している。昨年の第１７代総選挙に出馬した教育者（大半が大学教員）は１０３名で、第１６代総選挙（５５人）に比べ大幅に増えた。８８の政府委員会の委員１２８２名のうち、現職の大学教員は４０％をにあたる５０８名だ。
ソウル大の教員約２００名は、ベンチャー企業に参加しており、うち５０名はベンチャー企業の代表職にある。社外重役として活動する教員も５０名にのぼる。学期中の海外出張を禁じる規定（２０日）に違反し、外国に長期滞在した教員も４０名に達する。無断休講やいい加減な講義などが決して許されない先進国と、あまりにもかけ離れた現実が、いわゆる一流大学でも堂々と起こっている。
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