半年ぶりに再稼動した北朝鮮と米国の「ニューヨークチャンネル」が、６者協議再開に向けた再出発点となることができるだろうか。１９日、このような疑問に対するワシントン外交街の反応は、「期待半、憂慮半」だと要約できる。
一部の専門家たちは、ニューヨーク接触の過程で確認された米国の積極性と北朝鮮の高い関心から、希望を見出している。
国務省は同日、デトラニ６者協議担当大使とジェイムズ・フォスター韓国課長のニューヨーク接触の事実を、異例にも比較的詳細に公表した。また、ニューヨークチャンネルに加わったある官吏は１９日、ワシントンのある行事で、「発言内容の非報道」を前提に、米朝間の対話内容を説明する積極性を見せた。普段とは違う姿だ。
米国と二人三脚で６者協議に参加してきた日本も、細田博之官房長官が、「６者協議再開の可能性が高まった」と肯定的な評価を下した。
また、過去のニューヨークチャンネルの接触で、北朝鮮が通常、韓成烈（ハン・ソンリョル）次席大使を出したのとは違って、朴吉淵（パク・ギルヨン）大使を直接立てたことも、北朝鮮の高い関心の表われと分析されている。
しかし、ソウルとワシントンの一部外交筋は、「大きな絵として見れば、意味を付与することは難しい」と話した。安易な期待心理の拡散に対する警戒だ。
彼らは特に、１９日、北朝鮮の対南宣伝機構である祖国平和統一委員会が出した批判的声明を取り上げた。声明は、「北朝鮮を主権国家と認める」というデトラニ大使のニューヨーク発言と関連して、「米国が（北朝鮮を）主権国家と認めると言ったことは、うそだ」と非難した。無論、この声明をニューヨーク接触に対する返答と解釈するにはまだ早い。
しかし、北朝鮮は、最後のニューヨークチャンネル接触直後の昨年１２月４日にも、今回の祖国平和統一委員会の声明発表のように、官営メディアを通じて米朝間の対話内容を公表し、米国を猛非難したことがある。このため一角では、今回の声明発表を過去のこのような前例と結びつけて、悲観的な見通しを出している。
ワシントンのある消息筋は、「北朝鮮が、２週間以内には米国に返答するだろう」という共同通信の報道に対して、「根拠のない報道だ」と断言した。
srkim@donga.com
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