危機のホワイトカラー

Ｋさんは「博打や賭け事に走ったわけでもなく、身の程知らずの贅沢をしたわけでもないのに、あっという間にこれだけの借金を抱えてしまって、世の中を恨みたくなります」と話している。

韓国の「ホワイトカラー（white−collar）」が危機に立たされている。

１９９７年末の通貨危機でリストラされた彼らは、安定した職場、経済的な余裕、家庭団らんの夢を見失って久しい。契約職でやり直したり自営業を始めたりするが、辛酸をなめることが多い。

幸い職場に残っているホワイトカラーも、日常的な構造調整体制による雇用不安や高まる労動強度のため、居ても立てもいられない。

申光栄（シン・グァンヨン）中央（チュンアン）大学社会学科教授、趙敦文（チョ・ドンムン）カトリック大学社会学科教授、李成均（イ・ソンギュン）蔚山（ウルサン）大学社会学科教授が来月発表する論文によると、１９９７年の通貨危機当時、ホワイトカラーの半分以上が生産職や契約職へと、以前に比べて仕事の格を下げていることがわかった。

申教授は「当時、転落したホワイトカラーの大半が、最近まで零細な自営業や単純な労働職から抜け出せずにいる」と分析した。

「ホワイトカラー危機論」は米国などの先進国も同様だ。２０００年代に入り、借金の増加や株投資の損失によって、ホワイトカラーが高所得の専門職と低所得の事務職に分けられる、階層内の二極化が目立つようになった。

しかし、金王培（キム・ワンベ）延世（ヨンセ）大学社会学科教授は、「ホワイトカラーの没落は世界的な流れではあるが、韓国の場合は雇用不安が続いているうえ、家族の絆も急激に薄れていることから、階層の没落が急速に進んでおり、この点が懸念される」と話した。