中東の民主化運動、中央アジアの民主革命、中国の反日デモ…。
今年に入って世界を揺るがした主要事件だ。これらの事件の背景には、例外なく携帯電話とインターネットがある。「モバイル・パワー」と「ネット・パワー」が、「ピープル・パワー」を生み出したのだ。
活字メディアが近代革命を牽引し、テレビがベルリンの壁を崩壊したとすれば、今や携帯電話のショートメッセージメールとインターネットに代表される「親指革命」が新しい政治権力として登場し、統制社会の壁を取り壊している。
最近、高校１年生が中心となったソウル光化門（クァンファムン）一帯でのキャンドルデモと盧武鉉（ノ・ムヒョン）大統領弾劾反対、０２年の大統領選挙時の「ノサモ（盧武鉉を愛する人の会）」旋風を経験した韓国は既に「携帯電話デモ」の先進国。それに対し、中国をはじめ中東や中央アジアなどの統制国家では、携帯電話とインターネットが自由と民主主義の動力として浮上をはじめている時期。いわゆる「モバイル・デモクラシー（Mobile Democracy）」の風が吹いている。
中でも中国は好例だ。先月９日、北京で反日デモを行った１万人以上の大学生や市民はほとんどが携帯電話のショートメッセージメールやインターネットで時間と場所を決めていた。壁新聞によるデモの時とは違い、携帯電話とインターネットは数万、数十万人の群衆を同時多発的に集めた。
中国当局は５万人を動員した検閲で特定の検索語を遮断する方式でインターネットのメッセージを統制したが、携帯電話のショートメッセージメールには無防備だった。５・４運動の記念日であった４日には、当局の方から「反日デモを自制せよ」というメッセージを携帯電話で送っているほどだ。
ニューヨーク・タイムズ紙は最近、「レバノンを含む中東地域でも携帯電話のメッセージはデモ隊の重要なコミュニケーションの手段になっている」と報道した。昨年と今年にかけて、グルジア、ウクライナなど中央アジアの革命でもオンライン・フォーラムと携帯電話メッセージが人々を結集する主な手段だった。
漢陽（ハンヤン）大学の韓東燮（ハン・ドンソプ）新聞放送学科教授は「独裁国家を崩壊できる力は、ブッシュ政権が推進している『民主主義の拡大法案』ではなく、一般人の親指から出るだろう」と述べた。
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