▲英語の分からない子供でさえ知っているフィンランドの言葉がある。「フィーバー」。ガムのコマーシャルに出てくる「よく出来ました」という意味のフィンランド語だ。「偽者」に真似されることが多く、先日、ガムの商品名に格上げになったとか。この頃、フィンランドが有名になっている理由がもう一つある。４１カ国の１５歳を対象にした学業成就度調査で韓国を上回った唯一の国が、フィンランドだったからだ。国家競争力指数であっけなく２９位にランクを落とした韓国とは違って、フィンランドは２００１年から今年までトップを守り続けてきた。国際透明性機関が決める腐敗指数でも２０００年から続けて最も腐敗のない国に選ばれている。
▲「世界一の競争力を持つ秘訣は教育だ」とハロネン大統領は、昨年国際労働機構（ＩＬＯ）の理事会で演説した。口先だけで、入試制度だけで、教育がうまくいくのではない。お金が要る。アパイネン教育相は、学業成就度調査の直後行われたＢＢＣとのインタビューの中で、「人口５００万の小さな国が技術で食べていくには、高等教育に投資する必要がある」と述べた。教育費が公共支出の１４％、国民総生産（ＧＮＰ）の７.２％も占め、経済協力開発機構（ＯＥＣＤ）の中で最高レベルにあることもこうした理由からだ。
▲しかし、中央政府は口出ししない。１９９０年代初頭、若い人の失業率が３０％までに跳ね上がった経済危機の際、フィンランドは根本からの教育改革を行った。自治体や各学校、教師の自律を大幅に拡大する改革だった。７歳から１６歳までが同じ学校で学ぶこの国では、厳しい試験がない。教師の観察が何より正確なためだ。修士以上の学位を持つ教師たちは、給料こそ多くないが、誇りを持ち、尊敬されている。首都のヘルシンキでも、田舎でも、学校の水準は変わらない。
▲肝心なのは、義務教育が終わってからだ。能力に応じて３０％ほどが一般の高校ではなく、職業高校に進むが、柔軟性があって、後からでも修士や博士の勉強が出来る。そのため、若い人材の８３％が、職業技術大学を含む大学卒の高学力者だ。大学は、企業が必要とする人材と技術力を徹底して育てる。先端情報科学技術をリードする国家競争力はここから生まれる。我々はいつまで教育の平準化にこだわり、大学入試と就職、国家競争力がバラバラのままでいなければならないのか。
金順鄹（キム・スンドク）論説委員、yuri@donga.com
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