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大韓体育会、朴泰桓の五輪出場に「不許可」方針を再確認

大韓体育会、朴泰桓の五輪出場に「不許可」方針を再確認

Posted June. 17, 2016 07:20,   

Updated June. 17, 2016 07:38

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大韓体育会が16日、朴泰桓(パク・テファン=27)の2016リオデジャネイロ五輪出場を許可しない方針を再確認した。

大韓体育会は同日、理事会を開き、「禁止薬物を服用して懲戒処分を受けた選手は懲戒終了後3年間は国家代表として活躍できない」と定めた国家代表選考規定第5条6項を改定しないことを決定した。

国際水泳連盟(FINA)の懲戒処分を受けている朴泰桓に対して国内で再び懲戒処分を下すのは「二十処罰だ」という批判に対し、大韓体育会は、「ドーピングが選手の基本的なモラルであるフェアプレー精神に反するもので、若い選手たちへの教育という面からも厳正な処分を維持する必要があると判断した」と説明した。

大韓体育会の決定に対して朴泰桓側は、すぐに国際スポーツ仲裁裁判所(CAS)に仲裁再会を申請する考えを明らかにした。朴泰桓は今年4月26日、CASに代表選考規定に関する紛争に対して仲裁を申請したが、大韓体育会の最終決定が出るまでの審査の保留を要請している。

五輪の最終エントリーの締め切り日である来月18日までに、CASの判決が出ることを期待している朴泰桓側の法律代理人である法務法人広場(クァンジャン)のイム・ソンウ弁護士は、「国際仲裁の判定は基本的に国内の裁判所の確定判決と同じ効力を持つ」と話した。

朴泰桓側は、CASが大韓体育会の選考規定について無効判決が下されても、大韓体育会が従わない状況に備え、CASの判決が出る前に国内の裁判所に選考規定の効力停止を訴える仮処分申請を行う案も検討していることを明らかにした。

これに対して大韓体育会は、「理事会の結果をすぐCASに通知した。仲裁の手続きが開始されれば、積極的に対応したい」との立場を示した。スポーツ紛争が専門のチャン・ダルヨン弁護士は、「外国の裁判所の判決を国内に適応するためには、国内の裁判所で改めて執行判決が必要だ。その延長線上で外国の仲裁機構の判決が100%国内で適用されるとは限らない」と話した。



유재영기자 ユ・ジェヨン記者 elegant@donga.com