国際五輪委員会（ＩＯＣ）が３日未明（韓国時間）、ブラジルのリオデジャネイロを１６年夏季五輪の開催地に決定した。ルイス・イナシオ・ルーラ・ダ・シルヴァ大統領が同日の記者会見で流した涙では、名実ともな強国を夢見るブラジルの野望が垣間見えた。
果たしてブラジルは世界に認められる強国になれるだろうか。ＩＯＣの発表直後、ブラジル全体が興奮のるつぼに陥っていることに冷や水を差すように、米国の時事週刊誌ニューズウィークのインターネット版は、「ブラジルが強国になるためには、１６年までに必ず外交路線を変えなければならない」と指摘した。
一言でブラジルが最近、世界経済の成長をけん引しつつ、国連総会や主要２０カ国（Ｇ２０）会議などでも国連安全保障理事会の解放や国際金融システムの改革など、主なイシューで声を出しているが、ややこしい国際イシューと紛争について確固たる態度と実質的な影響力を発揮することには消極的だという指摘だ。
ブラジルはこの６年間、なんと３５カ国に大使館を設けて国際的な影響力の拡大に尽力してきた。量的な影響力の拡大には成功しているかも知れないが、国家ブランドを向上する質的な外交はまだまだだというのが国際社会の大方の見方だ。ブラジルはスリランカ、北朝鮮、コンゴ民主共和国など、独裁国家の人権弾圧問題に関心を示すどころか、マスコミを弾圧し、議会を挙手機と化させたベネズエラのウゴ・チャベス大統領を擁護している。国際人権団体は、「ブラジルが人権侵害の国を支持を取り付けるため、人権関連投票権を活用している」と批判した。ホルヘ・カスタネダ元メキシコ外交長官は、「巨人のブラジルが外交では一寸法師のように振舞っている」と非難した。甚だしくはルーラ大統領は最近、イランの不正選挙議論と以後の流血事態を「ライバル国のサッカーファンによる騒ぎ」と一蹴してひんしゅくを買ったりもした。
このような国際社会の憂慮は、五輪招致に失敗した先進各国の嫉妬と見ることもできる。その通りだ。ブラジルは０３年、ブリックス（ＢＲＩＣｓ）の一つの軸になってから受けてきた関心よりさらに多いけん制を受けることは間違いない。そのような時に賢い危機打開策は、世界の人類が共通で重要視する価値をブラジルも共有しているというコンセンサスを形成することだ。ブラジルのこれまでの７年間よりこれからの７年がさらに重要な所以である。
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